組織のパフォーマンスを高めるため、社員教育の実施を検討している企業も多いかもしれません。社員教育にはOJTやeラーニングなどの幅広い手法があり、それぞれに見込まれる効果はさまざまです。
また、社員の階層によって、効果的な研修カリキュラムも異なります。社員教育で成果を出すためには、目的に合わせて最適な手法やカリキュラムを柔軟に組み合わせることが大切です。
そこで今回は、社員教育の目的や手法、階層別のカリキュラムなどについてわかりやすく解説します。また、社員教育で成果を出すためのポイントや便利なツールも紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。
目次
社員教育とは
社員教育とは、社員に対して指導や研修を実施し、業務に必要な知識・スキル・マインドを習得させることです。
具体的には、入社直後の社員を対象にした「新入社員研修」、リーダー候補の人材向けに実施される「中堅社員研修」、管理職のマネジメント力強化を目的に実施される「管理職研修」などがあります。
また、セキュリティリスクや情報の扱い方について指導する「コンプライアンス研修」、職業人生の設計方法を教える「キャリア研修」も社員教育の一つです。このように社員の階層やスキルに応じて、多様な社員教育の種類があります。
社員教育の目的
ここでは、社員教育の目的について解説します。
- 社員のパフォーマンスを向上させる
- 自社の企業理念やビジョンを浸透させる
- 事業上のリスクを回避する
社員のパフォーマンスを向上させる
社員教育には、業務に必要なスキルやマインドを社員に習得させ、パフォーマンスを高めるという目的があります。例えば、新入社員に社会人のマナーやルールを学ばせることで、業務を円滑に進められるようになるでしょう。
また、中堅社員にITリテラシーやデジタルスキルを習得させれば、DXの実現や事業創出につながりやすくなります。こうして社員一人ひとりの能力を向上させれば、組織全体での生産性アップを図ることも可能です。
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自社の企業理念やビジョンを浸透させる
自社の考え方を社員に浸透させるというのも、社員研修の重要な目的です。具体的には、企業理念や経営戦略、MVV（ミッション・ビジョン・バリュー）、クレドなどの内容を、研修で社員に周知します。
その結果、社員が同じ方向を向いて働けるようになり、現場に一体感を醸成することが可能です。社員が自社の哲学に深く共感し、組織に対するエンゲージメント（愛着や信頼）が高まれば、定着率の向上にもつながりやすくなるでしょう。
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事業上のリスクを回避する
近年は社員の些細な言動が、SNSや口コミで取り上げられ、企業としての信頼を傷つけてしまうことも少なくありません。そのため、社員教育で社員にコンプライアンスやセキュリティに対するリテラシーを身につけさせ、事業上のリスクを回避することも重要な目的といえます。
社員一人ひとりに自社の一員としての責任感を芽生えさせることで、顧客や社会からの信頼感を獲得し、企業としての長期的な存続を目指しやすくなるでしょう。
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社員教育のカリキュラム例を【階層別】に紹介
ここでは、社員教育のカリキュラム例を階層別に紹介します。
- 新入社員・内定者研修
- 中堅社員向け研修
- 管理職向け研修
新入社員・内定者研修
新入社員・内定者は、まだ社会人になったばかりということもあり、ビジネスの基本から教える必要があります。
そのため、新入社員・内定者研修では、主にビジネスマナーや社会人としてのマインドセットなどに関するカリキュラムを組むことがポイントです。内容の具体例としては、「名刺交換」「電話対応」「言葉遣いや身だしなみなどの社会人マナー」「コンプライアンスの基礎」などが挙げられます。
入社直後の段階で新入社員・内定者研修をじっくりと実施しておくことで、学生から社会人へのスムーズな意識変革を促しやすくなるでしょう。
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中堅社員向け研修
入社3年目以降の中堅社員は、プレイヤーとして第一線で活躍するだけでなく、後輩社員を育てるという新たな役割を担います。そのため、中堅社員向け研修では、人材育成のスキルやノウハウを教示することが大切です。
カリキュラムの例でいえば、「フィードバックのテクニック」「マネジメント理論」「リーダーシップを発揮する方法」「コーチングスキル」「ストレスマネジメント」などが挙げられます。
また、中堅社員は今後のキャリアに漠然とした不安を抱えがちな階層なので、自身のキャリアをあらためて設計させる「キャリア研修」も有効です。
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管理職向け研修
管理職は組織のマネジメントを担うだけでなく、将来的に事業運営や経営への参画も期待されるポジションです。
そのため、管理職向けの研修では、チームビルディングに必要なノウハウを中心に、経営に関する知識・スキルも網羅的に教示することが重要といえます。カリキュラムに組み込む内容としては、「課題解決のフレームワーク」「評価面談のテクニック」「ダイバーシティマネジメント」「事業シナリオの策定方法」などが一例です。
管理職のマネジメント力を高めることで、本人だけでなく、組織全体のパフォーマンス向上にもつなげられます。
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社員教育で実施する5つの方法
ここでは、社員教育の主な5つの方法を紹介します。
- OJT
- Off-JT（研修やセミナー）
- eラーニング
- 自己啓発
- ブレンディッド・ラーニング
OJT
OJT（On-the-Job Training）とは、実際の業務現場で上司や先輩が直接、部下や後輩に必要な知識やスキルを指導する育成手法です。実務に直結したスキルを効率的に学べるため、新入社員や若手社員を即戦力として育成できます。
また、個々の従業員の理解度や習熟度にあわせて、臨機応変な指導ができる点もメリットといえるでしょう。
一方で、指導者のスキルや熱意によって教育の質が大きく左右されるという課題もあり、指導者への事前研修が重要になります。
指導マニュアルの整備など、教育の質を担保する仕組みづくりにより、効果的なOJTを実現できます。
Off-JT（研修やセミナー）
Off-JT（Off-the-Job Training）は、職場や通常の業務から離れて実施される集合研修や外部講習のことを指します。複数の従業員に対して均一なレベルの教育を提供できるため、企業全体の知識・スキルの底上げに効果的です。
また、専門講師に依頼することで自社内にノウハウがなくても、質の高い教育を受けられるメリットもあります。
一方、研修の委託費用や会場費といったコストが発生する点は注意が必要です。また、研修に参加している時間は業務から離れるため、その間の人件費も間接的なコストとして認識しておく必要があるため、投資対効果を考慮して検討しましょう。
eラーニング
eラーニングは、パソコンやスマートフォン、タブレットなどのデジタルデバイスを活用し、インターネットを通じて学習を行う教育形態です。時間や場所に縛られることなく、従業員が自分のペースで学習を進められることが利点です。
また、繰り返し学習が可能で、理解度テストの実施もできるため、知識の定着率を促しやすくなります。
一方、学習の進捗が個人の自主性に左右されるため、従業員のモチベーションを維持するための工夫や、定期的な進捗確認の仕組みが求められます。
自己啓発
自己啓発は、従業員が自身のキャリアやスキル向上のために、自発的な意思で学習に取り組む活動を指します。従業員の主体性と学習意欲を活かせるのが特徴です。
企業側は、以下のような形式で従業員の学習意欲をサポートします。
- 書籍購入費用の補助
- 資格取得支援制度
- 外部セミナーへの参加費負担
従業員の自発的な学習のため、本人のモチベーションが高く、専門的なスキルの習得につながりやすくなります。
一方、教育内容や進捗を企業側が管理しにくいため、従業員によって学習の質や量にばらつきが生じる可能性があります。
ブレンディッド・ラーニング
ブレンディッド・ラーニングは、eラーニングなどのオンライン学習とOJTや集合研修といった対面での学習を効果的に組み合わせた教育手法です。
オンライン学習と対面学習の長所を活かしながら、短所を補い合えるため、効率的な学習効果が期待できます。
例えば、eラーニングで基礎的な知識を事前にインプットし、集合研修では応用した実践的なグループワークやディスカッションに時間を充てることが可能です。
参加者はより深いレベルでの理解ができ、スキルの定着率も向上します。
社員教育を実践する方法を5STEPで解説
ここでは、社員教育を実践するための方法を5STEPで解説します。
- 自社の課題を洗い出す
- 社員教育の目的を決める
- スケジュールを決める
- 社員教育の方法を選定する
- 効果測定・フォローアップを実施する
1.自社の課題を洗い出す
社員教育を実践するためには、最初に自社の課題を洗い出して正確に把握しましょう。課題を把握しないまま社員教育を実施すると、目的が曖昧になり、効果が出にくくなるためです。
経営層や各部門の責任者、従業員など幅広くヒアリングを行い、組織全体の問題点から各個人が感じている課題まで収集しましょう。
例えば、「若手社員の定着率が低い」「中堅社員のマネジメント能力が不足している」といった具体的な課題を明らかにすることが重要です。
収集した課題を「緊急性」と「重要性」の観点から優先順位づけし、重要課題を選定することで、効果的な社員教育を構築できます。
2.社員教育の目的を決める
自社の課題が明確になったら、次は解決するための具体的な教育目的を設定します。目的を決めることで、社員教育の効果測定ができるようになるためです。
目的を決める際は、以下のポイントを意識して決めましょう。
- 誰が対象か
- どのようなスキルを身につけてほしいか
- どのような状態になってほしいのか
- 具体的に数値で示せるか
例えば、「新入社員が3カ月以内に基本業務を一人で遂行できるようになる」といった具体的な目標を設定しましょう。具体的な数値まで決めることで、目標を逆算した社員教育を進められます。
また、目的が明確であれば、受講者自身も意識しやすくなり、学習意欲の向上につながるといったメリットもあります。
3.スケジュールを決める
教育の目的が定まった後は、実現するための具体的な年間スケジュールを策定します。スケジュールを決めておくことで、いつまでに誰が何をすべきかが明確になり、実施を進めやすくなるためです。
スケジュールを決める際は、新入社員研修や階層別研修など、対象者のキャリア段階や業務の繁忙期を考慮して日程を調整しましょう。
もし、一回の研修で目的が達成されない場合は、必要な回数を実施するためのスケジュールを組みます。現場の業務に支障をきたさないよう、各部門と調整を行いながら実現可能なスケジュールを決めましょう。
4.社員教育の方法を選定する
設定した目的と対象者、予算や時間的な制約を総合的に考慮して社員教育の方法を選定しましょう。
例えば、知識のインプットを目的とする場合は、時間や場所を選ばずに学べるeラーニングがおすすめです。一方、実践的な技術の習得が目的の場合は、OJTやセミナーといった研修方法が効果的です。
教育の方法は一つに限らず、複数の手法を組み合わせて効果を高めることもできます。
企業の状況やコストなどを考慮して、最もコストパフォーマンスの高い手法を選択するのがおすすめです。
5.効果測定・フォローアップを実施する
教育プログラム終了後は、研修の効果を客観的に測定し、継続的な改善につなげるためにフォローアップをしましょう。
具体的には、研修直後のアンケートや理解度テストなどを通じて、参加者が内容をどの程度理解し、満足したかを確認します。
また、研修後の実際の業務における行動変化や成果の測定も大切です。研修から一定期間後に、学習した内容が実務で活用されているか、業務改善や生産性向上につながっているかを調査することで、実際の効果を確認できます。
効果を測定し、得られた結果をもとに次回の研修の改善につなげましょう。
社内教育を導入する際の4つの注意点
ここでは、社内教育を導入する際の4つの注意点について解説します。
- コストがかかる
- 目的が曖昧だと効果が薄れてしまう
- 時代に合わせて教育内容を見直す必要がある
- 必要に応じて外部への委託を検討する
コストがかかる
社員教育を実施する際にはコストが発生するため、導入には十分な検討が必要です。
具体的には、以下のような費用がかかります。
- 外部研修の委託費用
- eラーニングシステムの導入費
- 教材費
また、従業員が研修に参加している時間は通常業務を行えないため、その分の人件費も間接的なコストとして考慮する必要があります。さらに、教育プログラムの企画や運営、管理に携わる社内担当者の人的リソースも重要なコスト要素です。
社員教育にかかるコストを正確に把握し、得られる効果と比較して投資対効果を検討することが重要です。
目的が曖昧だと効果が薄れてしまう
社員教育の目的が曖昧だと効果が薄れてしまいます。教育の目的が従業員に明確に伝わっていないと、学習へのモチベーションが上がらず、研修が受け身になってしまうためです。また、目的が曖昧な状態で教育内容を選定してしまうと、課題に対して効果的な施策を取りにくくなり、効果が減少します。
社員教育を選定する時には、必ず具体的な目標を設定しましょう。そして、研修を受ける際に目的を従業員に伝えることが大切です。
具体的には、従業員には以下のような内容を伝えましょう。
- なぜこの教育を受ける必要があるのか
- どのような成果が期待されているのか
- 教育終了後の期待される行動変化や成果指標
時代に合わせて教育内容を見直す必要がある
社員教育は時代に合わせて教育内容を見直して常に適切な状態にしましょう。ビジネスを取り巻く環境や市場のニーズ、社会の価値観は常に変化しており、それに伴って従業員に求められる知識やスキルも変わるためです。
例えば、数年前に作成したコンプライアンス研修の内容は、現在の法改正や常識の変化によって合わなくなる可能性があります。
定期的に教育プログラムの内容を点検し、時代に合っているか、現状の課題を解決できるかを確認する作業が必要です。
常に内容をアップデートすることで、社員教育の価値を維持できます。
必要に応じて外部への委託を検討する
社員教育は必要に応じて外部への委託を検討しましょう。特に、高度な専門知識が求められる研修や、プログラムの企画・運営に多くの工数がかかる場合、人事担当者の負担となる可能性があります。
社員研修の外部委託には以下のようなメリットがあります。
- 専門講師による高品質な教育
- 最新の教育手法やコンテンツの活用
- 運営業務の負荷軽減
社員教育を委託することで、質の高いプログラムを効率的に実施でき、自社の担当者はコア業務に集中できます。
一方、社員研修の目的を達成するために、委託先の選定は慎重に行いましょう。自社の課題や文化に適したプログラムを提供できる業者を比較検討して選定することが大切です。
社員教育で成果を出す“4つ”のポイント
社員教育で成果を出すためには、具体的にどのようなことを意識すればいいのでしょうか。本章では、社員教育の効果を高めるためのポイントについて解説します。
組織の課題とゴールを明らかにする
社員教育は、企業として目指すべき姿に近づくための、手段の一つです。そのため、まずは組織の課題とゴールを明確にすることが重要といえます。
具体的には、「経営戦略を実現するうえでどのような課題があるか」「社員にどのようなスキルが不足しているのか」「将来的に社員にはどのような活躍をしてほしいのか」などを考えましょう。組織の課題とゴールから逆算して教育内容を考えることで、より狙った成果を出しやすくなります。
時代の変化に合わせてアップデートする
社員に求められるスキルは、時代によって異なります。近年は特にデジタル技術の台頭で、スキルの陳腐化が起こりやすくなっているのが特徴です。
そのため、社員教育のカリキュラムも毎年使い回すのではなく、定期的にアップデートしましょう。時代のトレンドも社員教育に盛り込むことで、実務で効果が発揮されやすくなります。
効果を分析し、改善につなげる
社員教育は一度実施して終わりではなく、内容を振り返って次回へとつなげることも重要です。そのため、研修後には、受講者へのアンケートや習熟度テスト、業績の伸び率などで効果分析をし、改善点を洗い出すようにしましょう。
改善点を踏まえて社員教育の内容をブラッシュアップすることで、より効果を高めやすくなります。
わかりやすい業務マニュアルを用意する
社員教育で業務に直結した内容を教える場合には、「業務マニュアル」を用意しておくことも有効です。
業務マニュアルとは、業務内容やフロー、必要な知識・ノウハウなどをまとめた資料のことをいいます。業務マニュアルがあれば、社員がOJTの際に復習用で活用でき、スキルの早期定着を目指すことが可能です。
また、教える側の指導力に関係なく、わかりやすくノウハウを伝えられるため、社員の習熟度を均一化できるのも利点といえます。社員教育の効率化や成果向上を図るためにも、わかりやすい業務マニュアルを作成しておきましょう。
関連記事：わかりやすい研修資料の作り方は？構成・デザインのコツも紹介
社員教育を効率的に行う方法
社員教育を効率的に進めるためには、教育で得た知識やノウハウを、組織全体の資産として蓄積し、誰もが必要な時にアクセスできる状態にしておくことが大切です。
社内のノウハウを蓄積してアクセスできるようにするには、ナレッジマネジメントツールの導入がおすすめです。適切なナレッジマネジメントツールを活用することで、教育コストの削減と学習効果の向上を同時に実現できます。
数あるツールの中でも、特に中小企業の社員教育において効果を発揮するのが、NotePMです。
NotePMがおすすめである理由は、主に以下の2つの特徴にあります。
- 検索性が高い
- マニュアルのテンプレートが豊富
検索性が高い
NotePMの特徴として、検索性の高さが挙げられます。
NotePMでは、ファイルのタイトルだけでなく、WordやExcel、PowerPoint、PDFなどのの内容まで検索対象となるため、必要な情報を瞬時に見つけ出せます。結果としてこれまで資料を探す際にかかっていた時間を削減できるでしょう。
この高い検索性により、従業員は業務中に疑問が生じた際、すぐに必要な情報を入手できるため、学習効率の向上と業務効率化を同時に実現できます。
マニュアルのテンプレートが豊富
NotePMには、業務マニュアルや手順書などを誰でも手軽に作成できる、豊富なテンプレートが用意されています。従来では、マニュアル作成に多くの時間を費やしていた担当者も、テンプレートを活用することで、効率的に作成が可能です。
手軽に作成できる環境を整えることで、特定の社員しか知らないといった業務の属人化を防ぎ、組織全体で知識を標準化できます。
また、マニュアルの形式が統一されることで、読む側もどこに何が書かれているかが一目でわかり、内容の理解が早くなるでしょう。
新入社員や部署を異動した社員でも、標準化されたマニュアルを参照することで、スムーズに業務を覚えられるため、業務効率化や生産性の向上につながります。
NotePMを実際に導入した会社の事例
生活用品の企画、製造、販売など幅広い分野や業態を展開するアイリスオーヤマ株式会社。
同社はこれまで、社内サーバーでWordやPDFファイルを管理していましたが、ファイル名でしか検索できないため、必要な情報をすぐに見つけられませんでした。また、トラブル対応時にどのキーワードで検索すればよいかわからず、チーム内で情報格差が生じる状況が続いていました。
そこで同社はNotePMを導入し、全員が直感的に操作できる環境を整えます。
NotePM導入後は検索工数が約70％削減され、従業員はマニュアルを確認してから具体的な質問をするようになりました。
今では業務マニュアルだけでなく、営業資料や顧客対応履歴まで幅広く活用されています。
関連記事：【導入事例】情報検索の手間が7割削減。NotePM導入で、業務効率化と社員成長を加速 – アイリスオーヤマ株式会社
ツールを導入して社員教育を効率化させましょう
社員教育を実施することで、社員のスキルアップを図れたり、事業上のリスクを低減できたりとさまざまなメリットを得られます。社員教育を実施する際には、経営戦略や理想の人材像、階層ごとの課題を明確にしたうえで、それに沿った教育カリキュラムを考えるようにしましょう。
また、社員教育の成果を高めるには、業務マニュアルを作成しておくことも有効です。業務マニュアルの作成を効率化し、組織のナレッジ共有を活発化させたい場合は、ぜひ社内wikiツール「NotePM」を活用ください。
