組織風土とは?社風や企業風土との違い、改善するための手法を解説!

2024年03月02日(土) エンゲージメント

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こんにちは。マニュアル作成・ナレッジ共有ツール「NotePM」ブログ編集局です。

組織としての一体感を醸成するうえで、欠かせないのが「組織風土」の形成です。組織風土は、組織のなかで共有されている価値観やルールを意味し、人材1人ひとりのパフォーマンスに大きな影響を与えます。そのため、より良い組織風土をつくり上げるために、対策を検討したいと考えている企業も多いのではないでしょうか。

そこで今回は、組織風土の意味や構成要素、組織風土を変革する重要性についてわかりやすく解説します。また、組織風土を改善するための手法やポイントも紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。

組織風土とは?

そもそも組織風土とは、どのような意味を持つ言葉なのでしょうか。
本章では、組織風土の定義や似ている言葉との違いについて解説します。

組織風土の意味

組織風土とは、組織内のメンバー間で共有され、定着している価値観や考え方、文化のことをいいます。例えば、「A社はメンバー同士の協力関係を重視しており、明るく活気が溢れている」「B社の営業部は多様性を重んじており、社員がそれぞれに個性を活かして活躍している」といった言葉で表現されることが一般的です。組織風土という言葉は、会社全体の風土を指すこともあれば、チームや部署などの小単位の風土を指すこともあります。

企業風土や社風との違いは?

組織風土とよく似た言葉に、「企業風土」や「社風」があります。

企業風土とは、企業全体に根付いている価値観や文化のことです。企業風土は企業全体というマクロの範囲に限って使われるのに対し、組織風土はチームや部署といったミクロの範囲でも使われるという違いがあります。

また、社風とは、企業が醸し出す雰囲気や空気感のことを指します。人間にたとえると、“性格”ともいえるでしょう。例えば、「自由な社風」「体育会系な社風」「アットホームな社風」などと表現されます。一方の組織風土は、雰囲気だけでなく、ルールや価値観、考え方なども複合的に組み合わさっているのが大きな違いです。

組織風土を構成する“2つ”の要素

組織風土は、大きく「ハード要素」と「ソフト要素」という2つの要素で構成されています。
本章では、組織風土を構成する2つの要素について、それぞれ詳しく見てみましょう。

可視化されている「ハード要素」

組織風土を形成する要素の1つとして、すでに言語化・可視化されている「ハード要素」が挙げられます。
具体的には、以下のような内容です。

◆企業理念(社是、社訓)
◆経営戦略
◆就業規則
◆コンプライアンス上のルール
◆人事制度(雇用制度、評価制度、異動制度)
◆勤務制度
◆組織体制
◆業務内容

このようなハード要素の内容が変われば、組織風土も自然と大きく変わってきます。例えば、成果主義の色濃い人事評価制度を導入すれば、競争の激しい組織風土が生まれやすくなります。また、フルフレックスタイム制やリモートワークなどの柔軟な勤務制度が整っている組織であれば、ワークライフバランスを重んじる組織風土になりやすいでしょう。そのため、組織風土を改善するうえでは、ハード要素の見直しが非常に重要といえます。

可視化されていない「ソフト要素」

組織風土を形成する要素の2つ目が、「ソフト要素」です。ソフト要素はハード要素のように目には見えず、社員のなかで暗黙に共有されているルールや仕組みのことを指します。具体的には、以下のような要素です。

◆経営者の影響力
◆管理職の考え方や性格
◆有事における責任の所在
◆組織内のローカルルール
◆コミュニケーションの頻度
◆ナレッジ共有の習慣・文化
◆社員1人ひとりの価値観やワークスタイル
◆社員同士の関係性

こうした可視化されていない要素も、組織風土の形成に大きな影響を与えます。例えば、普段からコミュニケーションが多い部署は、より活気のある組織風土になりやすいのが特徴です。また、責任の所在があいまいな組織では、社員同士が他責にし合ってしまい、組織風土もギスギスしがちになるでしょう。組織風土を改善したい場合には、組織内における暗黙のルールや考え方(ソフト要素)も丁寧に洗い出し、改善を図る必要があります。

組織風土を改善することによる効果

企業の組織風土を改善することで、具体的にどのようなメリットがあるのでしょうか。
本章では、組織風土をより良いものにすることで得られる効果を紹介します。

組織に一体感が生まれる

組織風土を改善することで、経営層・マネジメントラインと現場の社員が同じ価値観を持てるようになります。その結果、組織に一体感が生まれやすくなり、全員が一丸となって経営戦略や組織目標の達成を目指せるのがメリットです。企業としての速やかな成長を図れるため、パフォーマンス向上や業績改善も期待できるでしょう。

社員のエンゲージメントが高まる

組織風土が変わることによって、社員1人ひとりの自社に対する思い入れも変わります。例えば、トップダウンの組織風土から、個性や多様性を重んじる企業風土へと変更したとしましょう。そうすれば、社員が自分の意見を気兼ねなく言いやすくなったり、自分に合った働き方を選択できるようになったりします。その結果、社員の自社に対する愛着や貢献意欲(エンゲージメント)が高まり、企業全体としての定着率アップを図ることも可能です。

対外的なブランディングにつながる

組織風土が変わると、顧客や取引先、求職者をはじめ、社外の人たちからの見え方も変わってきます。例えば、顧客ファーストの組織風土が醸成されることで、「あの会社はどの担当者も顧客のことを第一に考えてくれる」「サービスの品質が良い」「社員がやりがいを持っていきいきと働いている」といったポジティブな印象を形成できるでしょう。組織風土が良い方向に変革されれば、対外的なブランドイメージの向上にもつなげられます。

組織風土を変革するための手法

組織風土をより良いものに変革するには、具体的にどのような手法が考えられるのでしょうか。
本章では、組織風土を改善するための方法について解説します。

MVV(ミッション・ビジョン・バリュー)を策定する

組織風土を変革する際は、まずMVV(ミッション・ビジョン・バリュー)を策定することが1つの方法です。

ミッションは「企業として果たすべき使命」、ビジョンは「企業として目指すべき目標」、バリューは「企業として守るべき価値観」をそれぞれ意味します。MVVを明文化することによって、経営層から現場に対して、「企業としてどのような組織風土を目指したいのか」を明確に示すことが可能です。MVVの内容に沿って社員1人ひとりが自発的に行動を改善できるようになるため、組織風土の統一にもつながりやすくなります。

関連記事:ミッション・ビジョン・バリュー(作り方と具体例)

リーダーシップのあり方を変える

組織風土を変革するためには、経営層やマネジメントラインがリーダーシップのあり方を変えることも重要です。例えば、自主性の高い組織風土にしたい場合は、経営者によるトップダウン型のマネジメントをやめ、現場に大きな裁量権を委ねるのも一案でしょう。
リーダーシップの所在が変わることで、社員の働き方も変わり、組織風土もおのずと改善されていきます。

関連記事:令和時代のチームマネジメントとは。鍵になるのはコミュニケーションとタスク管理、そして情報集約。

関連記事:リーダーシップとマネジメント能力の違いとは?各能力を発揮できる人物像や組織の在り方を解説

人事制度を抜本的に改善する

組織風土の変革には、人事制度の抜本的な変更も欠かせません。例えば、自律性の高い組織風土を目指すのであれば、「社内公募制度」や「社内FA制度」のように挙手制の異動制度を取り入れるのも一案です。
また、ワークライフバランスを重んじる組織風土にしたい場合は、時短勤務やリモートワークなどの勤務制度を取り入れることも有効でしょう。このようにハード要素である人事制度を変えることで、社員のワークスタイルが変わり、組織風土の改善につながりやすくなります。

インナーコミュニケーションを活発化させる

組織風土を統一するためには、社員同士のコミュニケーション(インナーコミュニケーション)を活発化させることが不可欠です。社員間の会話や連携が増えれば、価値観がスムーズに共有され、自然と1つの組織風土が醸成されていきます。

具体的な施策としては、1on1ミーティングや対話集会の場を設けて、コミュニケーションの頻度を増やすのも1つの方法です。また、社内報や社内掲示板を設置し、社員のリアルな様子を社内へ広報するのも有効でしょう。

加えて、社内wikiツール(社内版ウィキペディア)を導入し、社員に自身の知識やノウハウを自由に投稿・共有してもらうのも効果的です。社内のナレッジ共有が盛んになれば、社員同士が同じ目標意識を持って仕事に取り組めるようになり、組織風土のよりスピーディな醸成が期待できるでしょう。

関連記事:【2024年版】社内wikiツール おすすめ15選(有料・無料)

インナーコミュニケーションに役立つツール社内wikiツール「NotePM」

インナーコミュニケーションに役立つツールとして、社内wikiツールの「NotePM」があります。

NotePMは、豊富なフォーマットに沿って手軽にマニュアルやルールブックなどの文書を作成でき、ツール上から社内へ共有できる社内版ウィキペディアです。NotePMを導入すれば、社員同士が業務上のノウハウや知識、MVVに対する考え方を自由に投稿し合い、共有できるようになります。結果的に社内のコミュニケーションが盛んになるだけでなく、ナレッジや価値観の共有も活発化し、組織風土のスムーズな醸成につながるでしょう。

まとめ

より良い組織風土を醸成することで、社員1人ひとりのエンゲージメントが高まったり、対外的なブランディングにつながったりとさまざまなメリットを得られます。

ただし、一度形成された組織風土を変革するには、長い年月が必要です。そのため、MVVの策定やインナーコミュニケーションの活性化をはじめ、さまざまな角度から時間をかけて組織風土の改善に取り組むようにしましょう。ナレッジ共有やインナーコミュニケーションの活性化によって組織風土の変革を目指す際には、ぜひ社内wikiツールの「NotePM」をご活用ください。

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