Web社内報ツール・システムおすすめ10選を比較（無料あり）！メリットや事例も紹介

 

デジタル化が進む現代のビジネス環境において、企業のコミュニケーション手段も日々変化しています。なかでも注目を集めているのが「Web社内報」です。従来の紙媒体の社内報と比較しても数多くのメリットがあり、導入する企業が増えています。

本記事では、Web社内報の導入がもたらすメリットや、自社に最適なツールを選ぶ際に比較するべきポイントを詳しく解説します。

おすすめのツールも紹介するので、社内報のデジタル化を検討されている方は参考にしてみてください。

ツール名	おすすめの人
NotePM	・社内報の作成・運用を簡単に行いたい人 ・社内報やマニュアル、社内Wikiなどを一元管理し、情報共有を効率化したい人 ・社内報をベースにコミュニケーションや意見交換を活性化したい人
社内報アプリ	・社内報の作成・運用を簡単に行いたい人 ・場所を問わず情報を共有したい人 ・従業員の参加やコミュニケーションを促進したい人
TUNAG	・社内報の閲覧率を高めたい人 ・一方的な情報発信を改善したい人 ・組織全体のエンゲージメントを高めるために社内報を活用したい人
ザ社内報	・社内報の作成・運用を簡単に行いたい人 ・記事の閲覧状況や従業員の反応を把握し、効果的な情報発信を目指す人 ・リアルタイムに情報を届け、社内コミュニケーションを活性化させたい人
ourly	・社内報による情報伝達の効果を高めたい人 ・従業員間のコミュニケーションを活性化したい人 ・直感的で使いやすいツールで社内報の運用負担を軽減したい人
OWNEDNEWS	・社内報の閲覧率の低さを改善したい人 ・従業員間のコミュニケーションを活性化したい人 ・情報の公開範囲を設定して適切に情報管理を行いたい人
TSUTAERU	・社内報の作成・運用負担を軽減し、効率的に情報発信をしたい人 ・動画コンテンツを使った情報発信に挑戦したい人 ・効果測定をもとに情報発信・コミュニケーションの効果を高めたい人
SOLANOWA	・シンプルかつ豊富な機能でWeb社内報の利用ハードルを下げたい人 ・迅速かつ効率的な情報共有を実現したい人 ・動画コンテンツを使った情報発信に挑戦したい人
WEB MEDIA Z（WMZ）	・社内報の作成・運用を簡単に行いたい人 ・社内報を中心として従業員のコミュニケーションを活性化したい人 ・効果測定をもとに情報発信・コミュニケーションの効果を高めたい人
KYO-YU	・社内報やマニュアル、社内Wikiなどを一元管理し、情報共有を効率化したい人 ・自社のニーズに合わせて、デザインや機能を柔軟にカスタマイズしたい人 ・初期コストのみで導入し、ランニングコストを抑えたい人

 

WEB上で使える！検索性に優れたWeb社内報ツール「NotePM」

 

Web社内報とは

Web社内報とは、社内報をデジタル化し、オンラインで作成・共有・閲覧できるようにしたものです。

社内報は、企業が従業員やその他関係者向けに発行する内部向けの広報媒体です。会社によって内容はさまざまですが、たとえば以下のようなコンテンツが掲載されます。

• 会社の経営方針や理念
• 新商品・サービスの発表
• 重要なプロジェクトの進行状況
• 各事業部の実績や取り組んでいるプロジェクトの紹介
• 決算報告
• セミナー開催情報、社内イベントの告知
• 社員の紹介
• コラム

また、かつて一般的だった紙媒体の社内報とは、次のような違いがあります。

種別	Web社内報	紙の社内報
コスト	・ツール導入の初期費用 ・ツールの運用費用	印刷費
作成の難易度	低い ・テンプレート使用で簡単 ・内容の更新や修正が容易	中〜高程度 ・執筆、印刷に時間がかかる ・発行後の修正が難しい
情報の鮮度	高い ・リアルタイムで発信可能	低〜中程度 ・発行までに時間がかかる
情報量	多い ・情報を蓄積できる ・動画や音声にも対応	少ない ・一度に掲載できる情報量が限られる ・情報を蓄積できない
検索性	高い ・キーワードで検索できる	低い ・手作業で情報を探す必要がある
コミュニケーション	・リアクション機能で読者も参加可能 ・コメント機能で双方向コミュニケーションが可能	一方通行の情報発信にとどまる

紙媒体の社内報との違いを踏まえると、Web社内報は単なる情報発信ツールではなく、組織のコミュニケーションを活性化する手段として有効です。

ただし、ITリテラシーが高くない組織では、社内報のデジタル化によって発信頻度が低下するおそれがあります。自社のニーズや従業員のITリテラシーに合わせて、適切な方法を選ぶことが大切です。

＞初めての社内報作成マニュアルをダウンロードする

＞関連記事：社内報の目的とは？効果・社員に伝わるコツとオススメのITツールを徹底解説

WEB上で使える！検索性に優れたWeb社内報ツール「NotePM」

Web社内報ツール・アプリとは

Web社内報ツール・アプリとは、Web社内報を作成・配信できるサービスです。紙媒体とは異なり、社内報の配信後に修正・更新したり、閲覧率を測定・分析したりできます。

諸費費用や利用料が発生するものの、紙媒体の社内報を印刷するコストと作業にかかる時間の削減が可能です。迅速な情報発信が可能になるだけではなく、ペーパーレス化にもつながります。

なかには、マニュアルの作成やナレッジの蓄積・共有ができる機能を備え、さまざまな業務の効率化に役立つツール・アプリもあります。

社内ポータルサイトを作成してWeb社内報を配信する方法もありますが、作成・管理に手間とコストがかかるため、簡単に導入できるWeb社内報ツール・アプリが便利です。

Web社内報ツール・アプリを活用して社内報をデジタル化すれば、DXの促進にもつながるでしょう。

Web社内報ツール・アプリは2つのタイプに分かれる

Web社内報ツール・アプリは、大きく2つのタイプに分けられます。

• Web社内報特化タイプ
• 社内ポータルタイプ

タイプによって使いやすさや機能が異なるため、自社のニーズや従業員のリテラシーに合わせて、適切なものを選択しましょう。

Web社内報特化タイプ

Web社内報特化タイプは、社内報のテンプレートやワードのように直感的な記事作成ができる機能をもつWeb社内報ツール・アプリです。社内報を作成・公開する機能や社内報ベースのコミュニケーション機能に特化しており、ほかの機能があまりありません。

たとえば、以下のツールが該当します。

• 社内報アプリ
• ザ社内報
• ourly
• OWNEDNEWS
• TSUTAERU
• WMZ

Web社内報特化タイプなら、紙媒体の社内報をデジタル化するという目的を簡単に果たせます。

社内ポータルタイプ

社内ポータルタイプは、Web社内報を作成・公開する以外にも、以下のようにさまざまな機能をもっています。

• マニュアル作成
• 日報作成
• チャットコミュニケーション
• ナレッジ・ノウハウの蓄積・共有

社内報の配信や社内報ベースのコミュニケーションだけではなく、報連相やファイル共有などを一元化できるため、日々の業務効率の向上につながります。

たとえば、以下のツールが社内ポータルタイプです。

• NotePM
• TUNAG
• SOLANOWA
• KYO-YU

社内ポータルタイプのWeb社内報ツール・アプリは、社内報に限らず、あらゆる業務をデジタル化できるため、DXの推進に役立ちます。

＞関連記事：社内ポータルとは何か？作り方と主な機能を詳しく紹介！

WEB上で使える！検索性に優れたWeb社内報ツール「NotePM」

Web社内報サービスを導入する5つのメリット

Web社内報を作成するには、さまざまな会社が提供しているWeb社内報サービスを導入するのがおすすめです。

ここでは、Web社内報ツールを導入する5つのメリットを紹介します。

1. スピーディに情報発信できる
2. 情報量に制限がなく発行後に加筆・修正もできる
3. 動画・音声など紙にはないコンテンツ表現ができる
4. 閲覧率・読了率などのデータ数値が取れる
5. 時間・場所を選ばず閲覧できる

Web社内報導入に向けて、メリットをしっかり理解しましょう。

＞関連記事：社内報を制作するメリット・手順・作成のコツとオススメITツールを解説

1.スピーディに情報発信できる

紙の社内報は、執筆してから従業員の手元に届くまでに相当のタイムラグが発生しますが、Web社内報はリアルタイムで発信可能です。

会議の議事録やプロジェクトの進行状況など、重要な情報もすぐに共有できます。さらに、自社が新製品を発表するタイミングに合わせての情報発信も可能です。

社員が常に最新の情報を手にし、迅速な意思決定や行動ができるようになるのは大きなメリットです。

2.情報量に制限がなく発行後に加筆・修正もできる

Web社内報は紙媒体のように文字数やページ数の制限がなく、多数の情報を一気に共有できます。より詳細で包括的な内容の提供が可能となり、社員の情報共有もスムーズに行えます。

さらにコンテンツ作成がしやすく、発行後に加筆・修正ができるのも利点です。紙の社内報では、一度発行してしまうと内容は変更が難しいですが、Web社内報ではリアルタイムでの修正が可能です。情報の更新や修正がスムーズに行えるため、常に最新かつ正確な情報を提供できます。

3.動画・音声など紙にはないコンテンツ表現ができる

Web社内報サービスを利用すると、動画や音声など紙ではできない方法での情報発信も可能です。たとえば、新商品を紹介する動画を貼る、関連するほかの記事とリンクさせるなど、わかりやすく充実した紙面づくりができるでしょう。

多彩なコンテンツ表現を効果的に組み合わせることで、社内報の内容がさらに充実しわかりやすくなります。その結果、社員の興味・関心を引きつけ、情報が社内に広く浸透していくのです。

4.閲覧率・読了率などのデータ数値が取れる

Web社内報サービスを使えば、閲覧率や読了率などのデータ数値も容易に収集可能です。得たデータを分析すれば、従業員がどのコンテンツに関心をもち、どの程度深く読み込んでいるかを具体的に把握できるでしょう。

さらに「いいね」機能や「コメント」機能を活用することで、読み手の直接的な反応も得られます。反応を見ながら作成することで、社員のニーズや興味に沿ったコンテンツを作成しやすくなるのもメリットです。

5.時間・場所を選ばず閲覧できる

Web社内報は、時間や場所を問わず簡単にアクセスできるのも利点です。ネット環境とスマートフォンなどのデバイスさえあれば、出退勤中の電車の中や、出張先への移動中、休憩時間などの隙間時間に気軽に社内の最新情報をチェックできます。

とくに近年リモートワークが急速に普及している中で、この閲覧の自由度の高さは大きなメリットです。オフィスに出勤していない社員でも会社とのつながりを感じ、最新の情報を得られるでしょう。社員の生活リズムや働き方の多様性に柔軟に対応できる点が、Web社内報の利点のひとつです。

Web社内報ツール・アプリの比較ポイント

Web社内報ツール・アプリを選定する際は、次の4つのポイントを比較してみてください。

• 必要な機能があるか
• 誰でも簡単に作成・閲覧できるか
• 安心して利用できるセキュリティ性能か
• 運用に問題ないコストか

Web社内報ツール・アプリを導入しても、定着しなければコストがかかるだけになってしまいます。Web社内報ツール・アプリを活用して企業課題を解消できるかどうかという視点をもち、製品を比較してみましょう。

必要な機能があるか

まずは、自社がイメージしている社内報を作成・配信できる機能が備わっているかが重要です。情報発信やコミュニケーションの活性化を目指すのであれば、社内報以外の機能もチェックしましょう。

たとえば、以下の機能が必要です。

• コンテンツの作成・編集：直感的に記事や投稿の作成・編集ができる
• 画像や動画：画像や動画を簡単に埋め込める、または投稿できる
• コメント・リアクション：投稿に対してコメントやリアクションを残せる
• アクセス制限：特定の従業員にのみ記事を公開できる
• 分析：閲覧数やリアクション数などのデータを取得・分析できる
• 通知：新しい投稿があるとプッシュ通知やメールで通知する

機能があっても使いにくいのでは意味がないため、自社のリテラシーに合っているかどうかも確認が必要です。

また、社内報を作成・公開する機能のほかに、チャット機能やナレッジの蓄積・共有機能が必要な場合は、そちらも含めて比較しましょう。

誰でも簡単に作成・閲覧できるか

Web社内報サービスを選ぶときは、使いやすさにも注目しましょう。専門知識がない従業員が直感的に社内報を作成して、スムーズに閲覧できるかどうかが重要です。とくに、記事作成のユーザーインターフェース（UI）は従業員の使いやすさを大きく左右します。

操作しにくいUIでは、社内報作成に多くの時間がかかり、作業者にストレスを与えるおそれがあります。長期的に続くと、社内報の質や更新頻度の低下につながりかねません。

また、多くのWeb社内報サービスは、記事作成のテンプレートやSNSライクなコメント・リアクション機能など、さまざまな便利機能を備えています。理想の社内報を作成するためにも、どのような機能が必要かをあらかじめ明確にしておきましょう。

安心して利用できるセキュリティ性能か

セキュリティ対策が万全かどうかも、社内報サービスを選定する際の重要なポイントです。Web社内報には、経営方針や新製品情報、人事異動など多くの社内情報が掲載されます。機密性の高い情報が漏えいすれば、企業の信用を失うおそれもあります。

社内の重要な情報を外部にもらさないためにも、どのようなセキュリティ対策を行っているかを事前に確認しましょう。たとえば、データの暗号化やアクセス制御、多要素認証などの基本的なセキュリティ機能が必要です。

セキュリティ対策が万全なWeb社内報サービスを選択することで、情報漏洩のリスクを最小限に抑えられます。

運用に問題ないコストか

Web社内報サービスの料金体系は、運営会社によって大きく異なります。一般的に、初期費用と月額費用の2種類が発生しますが、その内訳はさまざまです。

たとえば、初期費用が高額で月額費用が低額なパターンもあれば、初期費用は数万円で月額費用が高いパターンもあります。導入前に、納得のいく金額かどうかしっかり調べておきましょう。

Web社内報サービスを選ぶときは、複数のサービスの料金を比較し、長期的な使用を想定して検討することが重要です。また、自社の予算と照らし合わせて、納得できる金額かどうかを慎重に確認しましょう。

WEB上で使える！検索性に優れたWeb社内報ツール「NotePM」

Web社内報ツール・アプリのおすすめランキング10選【無料あり】

ここでは、Web社内報ツール・アプリサービスを10種類厳選してご紹介します。

• NotePM【無料トライアルあり】
• 社内報アプリ
• TUNAG【無料デモあり】
• ザ社内報【無料デモあり】
• ourly（アワリー）【無料トライアルあり】
• OWNEDNEWS（オウンドニュース）
• TSUTAERU（ツタエル）【無料体験版あり】
• SOLANOWA（ソラノワ）【製品デモあり】
• WMZ（WEB MEDIA Z）【無料デモあり】
• KYO-YU（キョーユー）【無料デモサイトあり】

無料トライアル・デモを提供しているツールは、一度使ってみてから導入を検討できるため、ミスマッチを防ぐためにも試してみてください。

NotePM【無料トライアルあり】

引用：NotePM公式サイト

NotePM（ノートピーエム） は、マニュアルやWeb社内報の作成、ナレッジ共有など、社内における情報発信やコミュニケーションを効率化できるツールです。双方向コミュニケーションはもちろん、リアルタイムな情報更新やWeb社内報を通じた情報・ナレッジの蓄積と検索ができます。

Web社内報に活用できる機能とメリット

おすすめの人

料金体系

その他の比較ポイント

社内報アプリ

引用：社内報アプリ公式サイト

社内報アプリは、社内報専門会社が作成したWeb社内報に特化したアプリです。社内報向けのテンプレートが多数用意されており、クオリティの高い記事を作成できます。閲覧画面のレイアウトも細かく設定でき、記事の表示数やランキングの表示位置なども調整可能です。社内報のデザインやレイアウトにこだわりたい方におすすめのサービスです。

【Web社内報に活用できる機能とメリット】

【おすすめの人】

【料金体系】

【その他の比較ポイント】

TUNAG

引用：TUNAG公式サイト

TUNAGは、370社以上が導入し、利用継続率は98％を超える人気のサービスです。丁寧なヒアリングをもとに、会社の抱える課題の解決を目指した導入支援が期待でき、専任スタッフによる改善点の指摘などサポートも受けられます。ただし、導入までに1ヶ月ほど必要です。

【Web社内報に活用できる機能とメリット】

【おすすめの人】

【料金体系】

【その他の比較ポイント】

ザ社内報

引用：ザ社内報公式サイト

ザ社内報は、Web社内報をすぐに利用したい方に最適なサービスです。最短2週間で納品が可能なため、迅速に使用開始できますし、無料デモを提供しているため実際に使用感を試してから導入を決められます。また、ユーザー数10,000名までは定額で利用できるため、コストの予測が立てやすく、予算管理も安心です。

【Web社内報に活用できる機能とメリット】

【おすすめの人】

【料金体系】

【その他の比較ポイント】

ourly（アワリー）【無料トライアルあり】

引用：ourly公式サイト

ourlyは、株式会社ビットエーが提供する、分析機能が特徴的なweb社内報サービスです。Web知識が一切不要で誰でも簡単に投稿できるだけでなく、月1の定例・レポートにより運用をサポートします。また、分析や気軽なコメント機能により、理念浸透や社内コミュニケーション活性化など、組織改善にも活用いただけます。

【Web社内報に活用できる機能とメリット】

【おすすめの人】

【料金体系】

【その他の比較ポイント】

OWNEDNEWS

引用：OWNEDNEWS公式サイト

OWNEDNEWSは、シンプルなデザインが特徴のコミュニケーションツールです。社内報に必要かつ充分な機能を搭載しており、余計な機能をなくすことで直感的で使いやすいツールを作り上げました。導入サポートも手厚く、スタッフが運用開始までしっかりサポートします。

【Web社内報に活用できる機能とメリット】

【おすすめの人】

【料金体系】

【その他の比較ポイント】

TSUTAERU（ツタエル）【無料体験版あり】

引用：TSUTAERU公式サイト

TSUTAERUは、専門知識がなくても直感的に作業ができる社内クラウドサービスです。使いやすいテンプレートで悩まず作成できます。60秒までの動画の作成・配信も簡単なため、わかりやすい魅力的な記事や情報を発信できるでしょう。

【Web社内報に活用できる機能とメリット】

【おすすめの人】

【料金体系】

【その他の比較ポイント】

SOLANOWA（ソラノワ）【製品デモあり】

引用：SOLANOWA公式サイト

SOLANOWAは、Web社内報の運用に特化したサービスです。いいねやコメント機能、アクセス解析、動画配信対応などニーズの高い機能のみを厳選し、コストを抑えてスピーディにWeb社内報を立ちあげることを可能にしました。Word文書を作成する要領で記事が作れる簡単さも魅力です。

【Web社内報に活用できる機能とメリット】

【おすすめの人】

【料金体系】

【その他の比較ポイント】

WMZ（WEB MEDIA Z）【無料デモあり】

引用：WMZ公式サイト

WMZは、シンプルな管理画面と洗練されたデザインが特徴の社内報サービスです。専門知識がなくても簡単に社内報を作成できるため、紙の社内報からデジタル化を進めたい企業におすすめです。コミュニケーション機能も充実しており、従業員同士が気軽にコミュニケーションを取れるようになります。

【Web社内報に活用できる機能とメリット】

【おすすめの人】

【料金体系】

【その他の比較ポイント】

KYO-YU（キョーユー）【無料デモサイトあり】

引用：KYO-YU公式サイト

KYO-YU（キョーユー）は、社内報の作成から発信までを完結できる社内ポータルサイト構築サービスです。社内報だけではなくナレッジの蓄積やマニュアルの共有まで、幅広く活用できます。

【Web社内報に活用できる機能とメリット】

【おすすめの人】

【料金体系】

【その他の比較ポイント】

Web社内報ツール・アプリを導入する2つのデメリット

Web社内報をの導入する際は、以下の2つのデメリットも考慮しなければなりません。

• ツールの導入など環境整備が必要
• デザイン・レイアウトの自由度が低い

自社のニーズや従業員のリテラシーと状況に照らし合わせたうえで、Web社内報ツール・アプリの導入を検討しましょう。

1.ツールの導入など環境整備が必要

Web社内報を導入して運用するには、まず環境整備が必要です。ネットワーク環境はもちろん、閲覧用のスマートフォンやPCなどのデバイスも用意しなければなりません。より魅力的なコンテンツを提供するために動画を活用したいときは、動画撮影用の機材も必要になるでしょう。

既存の機器では対応できない場合は新規購入が必要になり、予想外の出費につながる可能性があります。Web社内報の導入を決定する前に、必要な機器や設備の詳細なリストアップ、長期的な視点での費用対効果の検討をしておきましょう。

2.紙よりもデザイン・レイアウトの自由度が低い

Web社内報は、デザインやレイアウトの自由度が紙媒体に比べて低いものが多いです。Web社内報サービスは使いやすさを重視して設計されているため、細かなデザイン調整や独自のレイアウト作成が難しいことがよくあります。

凝ったデザインや特殊なレイアウトを実現するには、プログラミングスキルや高度なIT知識が必要になることも多いです。その結果、紙の社内報以上に作成に時間がかかるおそれもあります。

デザインに強いこだわりがある企業や、ブランドイメージを重視する組織は、Web社内報に使いにくさを感じるかもしれません。Web社内報の導入を検討する際は、デザイン機能の柔軟性もよく確認しましょう。

＞関連記事：読まれる社内報にするデザインのコツとは？共有に活用したいおすすめITツールも解説

WEB上で使える！検索性に優れたWeb社内報ツール「NotePM」

Web社内報ツール・アプリ導入～運用の流れ

ここでは、Web社内報ツール・アプリの導入から運用までの流れを紹介します。

1. 導入目的の明確化
2. 各サービスの選定・比較検討
3. 導入
4. 運用に向けた準備
5. 運用・改善

運用イメージをもったうえでWeb社内報ツール・アプリを導入すると、スムーズに運用できるので、参考にしてみてください。

1.導入目的の明確化

まず、Web社内報サービスを導入する目的を設定しましょう。情報共有したいのか、社内コミュニケーションの活性化を図りたいのかなど、目的によって運用方法が異なるため、最初に明確にしておくことが重要です。

目的が曖昧なまま導入してしまうと、「何が目的だったのか？」「どんな結果が出れば成功なのか？」を見失ってしまいます。発信するコンテンツにズレが生じ、効果的な運用ができなくなるおそれがあるため、目的の明確化は重要です。

目的を明確にすることで、コンテンツの内容や形式、更新頻度などが一貫性をもち、より質の高い社内報を発行できます。

2.各サービスの選定・比較検討

さまざまなWeb社内報サービスを比較検討することも重要です。自社に最適なサービスを見つけるためにも、会社に問い合わせたり資料を取り寄せたりして、各サービスの情報を収集しましょう。

たとえば、情報共有の効率化を目指しているなら、共有機能に特化したサービスが適しています。社内コミュニケーションの活性化を図りたい場合は、社員の反応が見えるような機能が備わっているサービスを選ぶとよいでしょう。目的によって必要な機能が異なるため、目的を見失わずに慎重に検討を進めるのが大切です。

また、サポート体制の充実度にも着目しましょう。問題が発生した際の迅速な対応や、運用ノウハウの提供があるサービスは、はじめて導入する企業でも安心です。しっかりとしたサポート体制が整っているかも確認しながら、自社に適したサービスを選びましょう。

3.導入

使用したいWeb社内報サービスが見つかったら、導入に向けて動き出します。選定したサービスを導入するために、会社としっかり連携しながら準備を進めましょう。

導入に際しては、実際にツールを使用してみたり、企業の成功事例を参考にしたりして、自社での運用イメージを具体的に固めるのが効果的です。ツールが実際にどのように機能し、自社のニーズにどのように応えるかを理解できるため、スムーズな運用開始につながります。

4.運用に向けた準備

サービスを導入した後は、実際に運用するための準備を進めます。社内報の内容やデザイン、レイアウトを決め、どのように社内報を作成していくかを検討しましょう。たとえば、文章のみのシンプルな形式にするのか、動画コンテンツを取り入れるのか、または「いいね」やアンケート機能を使うのかなど、具体的な形式を決定します。

最初に社内報の方向性を決めておけば、全体像が把握しやすくなり、Web社内報サービス導入後もスムーズに運用できます。また、運用体制の整備も重要です。担当部署や発行頻度など、具体的な運用体制は明確にしておきましょう。

5.運用・改善

実際にWeb社内報の運用を開始したら、継続的に改善を重ねていきます。社員からのフィードバックを収集し、社内報の改善に活かしましょう。また、アクセス数や読了率などのデータを分析し、社員が関心をもつコンテンツを見つけ出すのも重要です。

社員のニーズに合った社内報を提供するためには、運用しながらの改善が不可欠です。改善を継続的に続けることで、社内報のクオリティは自然と高まり、社員の社内報への関心も向上していくでしょう。

Web社内報ツール・アプリの活用における成功事例

ここでは、Web社内報ツール・アプリを導入して、Web社内報の運用に成功した事例を3つ紹介します。

• 事例1.社内報・人事通達・会社連絡の電子化に成功
• 事例2.半日かかっていた問い合わせ対応を30分に短縮
• 事例3.雇用形態による情報格差を解消

Web社内報ツール・アプリ導入後の運用イメージを深めるための参考にしてみてください。

事例1.社内報・人事通達・会社連絡の電子化に成功

大東電業株式会社は送電線工事や情報通信工事などを請け負う会社です。Web社内報を導入した大きな目的は、連絡事項の伝達漏れを解消するというものでした。ほとんどの社員が現場に出ていることから、メールや手紙を読んでいない社員が多かったためです。

そこで選んだのが、NotePMです。スマホやタブレットでいつでも手軽に確認できることもあり、導入後は連絡事項の伝達漏れ問題がかなりの割合で解消されました。議事録や報告書を共有するのにシステムを活用するなど、便利なツールとなっています。

＞関連記事：【導入事例】社内報・人事通達・会社連絡を紙運用から電子化に成功！現場社員に情報が届くようになった – 大東電業株式会社

事例2.半日かかっていた問い合わせ対応を30分に短縮

株式会社ADX Consultingは、ERPやEPMの分野で活躍するコンサルティングカンパニーです。フルリモートで業務を行っている中で、プロジェクトごとのナレッジやノウハウが社内で適切に共有されておらず、ナレッジマネジメントの必要性を強く感じていました。

そこで導入されたのがNotePMです。NotePMを活用して社内ポータルを作成し、社内報の発信や社内規則の周知を実施しました。その結果、全社にナレッジを共有でき、情報の属人化の解消に成功しました。さらに、いままで半日ほどかかっていた社内問い合わせ対応を1日あたり約30分以下まで削減できたのです。

＞関連記事：【導入事例】ナレッジ共有で社内問い合わせ対応工数が半日→30分に。コンサル会社の成長を支えるNotePMの活用方法 – 株式会社ADX Consulting

事例3.雇用形態による情報格差を解消

株式会社八天堂は、昭和8年の創業「くりーむパン」で知られる製パン企業です。もともとは正社員のみで構成されていましたが、会社が成長するにつれてパート・アルバイト・派遣社員など多様な雇用形態に変化しました。人が増えるにつれて次第に情報共有が困難になり、社員と非正規社員との情報格差が問題になりました。

そこで導入されたのがNotePMです。NotePMを活用することで、社内報や社員の連絡先、誕生日などの共有、各種申請手続きのURL一覧の掲載が可能になりました。結果、勤務形態や就業場所に囚われず、簡単に情報を得られるようになり、雇用形態の情報格差が軽減されたのです。

＞関連記事：【導入事例】雇用形態の多様化で生じた情報格差を解消。情報共有ツール「NotePM」の活用でスタッフのモチベーションを向上 – 株式会社八天堂

WEB上で使える！検索性に優れたWeb社内報ツール「NotePM」

Web社内報ツール・アプリで情報共有を活性化させよう

Web社内報ツール・アプリを利用すると、社内報をオンラインで配信できるうえ、リアクションやコメント機能を通じて社内コミュニケーションの活性化を図れます。

リアルタイムの情報発信や公開後の修正・更新、動画や画像を使った視覚的に訴えるコンテンツの作成など、紙媒体の社内報ではできないことを簡単に実行できる点も魅力です。

社内ポータルサイトやイントラサイトを作成してもWeb社内報の運用はできますが、環境の構築・管理にコストと時間がかかるため、手軽にはじめたいのであればWeb社内報ツール・アプリをおすすめします。

NotePMは、豊富なテンプレートを活用して簡単に社内報の作成・配信ができるツールです。ほかにもマニュアルの作成からナレッジの蓄積・共有など幅広い機能を搭載しており、社内報だけではなくさまざまな業務課題の解消に寄与します。

30日間無料でお使いいただけますので、ぜひお試しください。