営業活動と“動画”は相性が良い!活用法やメリット、動画の種類を解説

2023年07月22日(土) 営業・顧客管理

こんにちは。マニュアル作成・ナレッジ共有ツール「NotePM」ブログ編集局です。

営業活動の成果を高めるために、動画の活用を検討している方も多いかもしれません。営業活動で動画を活用すれば、商品・サービスの魅力がより伝わりやすくなったり、新入社員でも自信を持ってプレゼンできるようになったりと数多くのメリットがあります。サービス紹介動画やデモンストレーション動画など、用途に応じて最適なタイプの動画を活用することで、より成果を高められるでしょう。

そこで今回は、営業活動に役立つ動画の種類や制作のポイントについてわかりやすく解説します。また、営業用の動画を最大限に有効活用するための方法も紹介しますので、ぜひ参考にしてみてください。

営業活動向けの動画には、どんな種類がある?

営業活動向けの動画には、具体的にどのような種類があるのでしょうか。本章では、営業活動で活用できる動画の種類と、それぞれの特徴について解説します。

商品・サービス紹介動画

商品・サービス紹介動画とは、自社商材の魅力について解説する動画のことです。

具体的には、商材の機能やベネフィット(効果)、使い方、料金体系などについて、アニメーションや図解を駆使しながらわかりやすく説明します。パンフレットやカタログを見てもらうよりも、直感的に商品の魅力が伝わりやすくなるのがメリットです。顧客に商材に対する深い理解を促すことで、購買へとつなげやすくなります。

会社紹介動画

会社紹介動画とは、会社そのものの特徴や強みなどを紹介する動画のことです。

具体的には、会社としての歴史の深さや技術力の高さ、製造工程に込められたこだわりなどをエモーショナルに伝え、自社に対する信頼感を醸成します。商談時のアイスブレイクとして相手に見てもらったり、コーポレートサイトに常時掲載したりすることで、効果的に自社のブランディングを図ることが可能です。

デモンストレーション動画

デモンストレーション動画とは、商品の使用方法を説明する“実演動画”のことです。

実際に商品を使用しているシーンを映像化することで、具体的な機能やベネフィット、扱い方などについてわかりやすく説明します。たとえ商材のサイズが大きく商談の場に持ち込めない場合でも、デモンストレーション動画を使えば、顧客に商材の造形や使用感をイメージしてもらいやすいのがメリットです。

テスティモニアル動画(お客様の声)

テスティモニアル動画とは、商品の導入事例として“顧客の声”を紹介する動画のことです。

第三者の声を通じてベネフィットや使用感を訴求することで、商材に対する信頼感と安心感を醸成できます。企業が主観的にPRするのではなく、あくまで客観的な意見を紹介できるので、宣伝色を抑えられるのも利点です。

テスティモニアル動画は、商品の購入を迷っている人にとって、最後のひと押しになりうる動画です。そのため、商談のクロージングで見てもらったり、商品ホームページの目立つ位置に掲載したりすると効果的でしょう。

マニュアル動画

マニュアル動画とは、商品の使い方をわかりやすく解説した動画のことです。

商材を購入したあとの顧客に視聴してもらうことで、「うまく商品を使いこなせるだろうか」という顧客側の不安を解消できます。結果的にカスタマーサポートへの問い合わせが減ったり、解約率が低減したりする効果が見込めるでしょう。特に専門性が高いサービスや性能が複雑な商材は、文章だけでは使い方が伝わりにくい場合もあります。その際、映像を使えば使用イメージが直感的に伝わりやすくなるため、非常に効果的です。

ウェビナー動画

ウェビナー動画とは、Web上のセミナーで配信する動画のことです。実際にリアルタイムにウェビナーを実施したあと、それを録画してウェビナー動画として活用するケースもあります。

ウェビナー動画の狙いは、自社に興味を持ってくれた見込み顧客に対して、自社の専門性をアピールし、信頼感を醸成することです。例えば、経営課題を解決するための効果的な手法や、自社が支援してきた顧客の実績などを紹介することで、その後の商談へとつなげます。ウェビナー動画は、自社にとって専門性を発揮しやすいテーマを設定することで、より効果を高められるでしょう。

営業活動で動画を活用する“3つ”のメリット

営業活動で動画を活用することで、企業にとってどのような効果が見込めるのでしょうか。本章では、営業活動で動画を使う主なメリットについて解説します。

短時間で商品の魅力が伝わりやすい

動画は音楽やテロップ、図解、アニメーションなどの映像技術を駆使できるため、商品のベネフィットをより魅力的に訴求しやすいのが特徴です。人が言葉で長々と伝えるよりも、直感的にイメージが伝わりやすく、短時間で顧客に商品理解を促しやすくなります。商談時に商品の魅力が効率良く伝われば、そのぶんヒアリングや提案に時間をかけられるようになるので、顧客の満足度も高めやすくなるでしょう。

商談のクオリティを均一化できる

商談の成否は、営業社員のプレゼンスキルや経験の長さ、その日のコンディションなどに大きく左右されます。その点、商品紹介やデモンストレーションの動画を活用すれば、営業スキルに依存することなく、商品の魅力をわかりやすく訴求することが可能です。商談の品質を均一化できるため、成約の確率も高めやすくなります。

営業社員の育成・スキルアップにつながる

制作した動画を社内で共有すれば、営業社員の育成やスキルアップにもつなげられます。

例えば、営業社員がマニュアル動画で商品の扱い方を覚えたり、商品紹介動画で上手なプレゼン方法を身につけたりすることが可能です。結果的に営業社員一人ひとりのスキルが向上し、全体的な成約率も高めやすくなります。また、動画は一度制作すれば繰り返し何度も視聴できるため、育成コストの削減にもつなげやすいでしょう。

営業活動向けの動画を制作・活用するときのポイント

営業活動向けの動画をより効果的なものにするために、何か意識すべきことはあるのでしょうか。本章では、営業活動で動画を制作・活用するときのポイントについて解説します。

動画の用途・活用シーンを明確にする

用途や活用シーンによって、制作すべき動画は変わってきます。

例えば、商談時に顧客へ商品理解を促したい場合には、商品紹介動画やデモンストレーション動画が適しています。また、見込み顧客を育成したい場合は、ウェビナー動画やテスティモニアル動画が効果的です。加えて、動画を商談時に顧客に見せるのか、ホームページに掲載するかで、字幕の付け方や音声の有無も変わってきます。

そのため、まずは動画の目的を明らかにしたうえで、制作に取りかかるようにしましょう。

“顧客目線”で動画のメッセージを決める

動画を制作する際には、視聴者目線を意識することもポイントといえます。

というのも、営業用の動画を制作する際、どうしても商品を売ることが目的になってしまい、宣伝色が強くなってしまいがちです。その際は、「企業として何をPRしたいか」ではなく、「顧客として何を知りたいか」を最優先に考えて動画の内容を決めることで、より受け手に伝わりやすくなります。

また、自社でしか使われないような業界特有の専門用語も、視聴者を戸惑わせる原因になってしまいます。受け手に配慮し、社内用語や専門用語はなるべくかみ砕くことで、内容が顧客に理解されやすくなるでしょう。

制作後の動画は、ナレッジとして社内に共有する

営業活動向けの動画は、営業ノウハウの詰まった貴重な“ナレッジ”です。社員が繰り返し動画を視聴することで、商談スキルを高めたり、商品理解を深めたりできます。そのため、制作後の動画は社内へ速やかに共有し、育成ツールとして積極的に活用することも重要です。

その際、アクセスしやすい場所で動画を保存・公開しておくことで、営業社員が気軽に何度も視聴できます。保存場所としては、社内ポータルや社内Wikiツール(社内版ウィキペディア)などが代表的です。営業活動向けの動画を制作する際には、制作後の保存場所や共有方法についてもあわせて検討しておくようにしましょう。

 

動画の社内共有に役立つ社内Wikiツール「NotePM」

動画の社内共有に役立つツールに、社内Wikiツールの「NotePM」があります。

NotePMは、マニュアルや手順書などの文書をフォーマットに沿って手軽に作成・共有できる“社内版ウィキペディア”です。テキストだけではなく「動画」の共有機能が搭載されているため、営業活動向けの動画をNotePM上で営業社員へ速やかに共有でき、スムーズに活用を促せます。

また、検索性の高さもNotePMの特徴で、必要な動画をキーワードやタグなどで検索して即座に探し出すことが可能です。好きなタイミングで動画を取り出せるので、「今日の商談中に商品紹介動画を使いたい」「スキマ時間にデモンストレーション動画を見て勉強しよう」といった社員のニーズにも応えやすくなります。

NotePMを活用すれば、動画の有効活用を図ることができ、営業組織全体でのスキルアップにつながります。

 

まとめ

営業活動で動画を活用することで、商談の効率化につながったり、営業社員の育成コストを削減できたりとさまざまなメリットを得られます。営業活動で動画を活用する際には、用途や目的を明確にしたうえで、それに合ったタイプの動画を制作するようにしましょう。

また、制作した動画は社内へ公開・共有することで、営業社員に視聴を促し、効果的なスキルアップにつなげられます。動画共有に役立つツールをお探しの際には、ぜひ社内Wikiツールの「NotePM」を活用ください。

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