サイロ化とは何だろう、サイロ化の問題や解決策を詳しく知りたい、と考える企業担当者もいらっしゃるかもしれません。近年では、各組織間のデータを集めて分析・活用するための活動も活発ですが、それぞれが縦割り構造のために情報を連携できない、というサイロ化の問題に直面してしまうケースもあります。企業担当者は、組織の生産性を高めるためにもサイロ化を解消しなければなりません。
本記事では、サイロ化とは何か、種類、組織の課題、解消がもたらすメリット、解決するための方法について詳しく解説していきます。
関連記事：【2025年最新】ナレッジ共有ツールおすすめ16選(無料あり)導入事例も紹介
目次
サイロ化とは
サイロ化とは組織やシステムが縦割り構造になり、うまく連携できない状態です。
たとえば、複数の部門間で業務情報を連携して生産性向上に役立てようとしたとき、部門同士にコミュニケーション上の壁があり、スムーズに連携できない場合があります。サイロ化とは同一の組織内において、特定の部門・部署などが孤立してしまっている状態だといえます。
近年では、複数の基幹システムで扱っているデータを統合し、分析・活用することで企業の生産性向上や経営層の意思決定に役立てたいという動きが活発化してきました。しかし、独立した組織やシステム同士を連携させようとすると、サイロ化による問題が表面化し、場合によっては事業活動そのものの停止を招くおそれをあるため注意が必要です。
サイロ化の種類
サイロ化には複数の形態があり、どの側面から進行しているかの把握が重要です。サイロ化の種類は、以下のとおりです。
- 企業組織の構造
- データ連携
以下では、それぞれの種類について解説します。
企業組織の構造
サイロ化の種類1つ目は、企業組織の構造です。
企業の組織構造が縦割りとなっており、部門同士の連携が取れてないためにサイロ化が生じているという状況です。
たとえば、金融系の顧客を担当する営業部門、製造系の顧客を担当する営業部門があるとします。それぞれ、同じサービスを提案する際、連携が取れていなければ、似たような提案書を各部門で独自作成することになるでしょう。
部門間で共有可能な標準提案書を社内の共有スペースに公開していれば、業務は効率よく進みます。しかし、情報共有のスペースが設けられていなかったり、部門同士が日常的に情報交換できる仕組みが存在しなかったりするなどの状況では、企業組織の構造が原因でサイロ化が生じてしまいます。
データ連携
組織が所有するシステムやソフトウェア間の連携ができないと、それぞれのシステムが独立して稼働する状態となり、サイロ化を誘発します。
たとえば、営業管理系のシステムと、販売管理系のシステムに格納しているデータを統合し営業活動に役立てたいします。しかし、各システムで使用されているデータ形式が異なっていれば、システム統合は容易ではありません。
上記のようなデータ連携の不備がサイロ化の原因のひとつです。システムごとに保管している貴重なデータの活用範囲が狭まることは、企業組織の改善などに役立てられない状態であり、大きな機会損失だといえるでしょう。
サイロ化が起こる原因
サイロ化は、単一の原因ではなく、複数の要因が複雑に絡み合って発生する傾向にあります。サイロ化が起こる主な原因は、以下のとおりです。
- 縦割りの組織構造になっている
- コミュニケーションが不足している
- 部門ごとに別のシステムを導入している
以下では、それぞれの要因がどのように組織の分断を生むかについて解説します。
縦割りの組織構造になっている
縦割りの組織構造は、サイロ化を引き起こす原因の一つです。
事業部制や機能別組織は、専門性を高め、部門ごとの責任を明確にできるメリットがあります。しかし、自部門の目標達成といった部分最適を過度に追求すると、他部門への協力意識が薄れ、組織全体での連携が失われることがあります。
部門の独立性が高まるほど全体最適の視点が欠け、サイロ化はさらに深刻化していく点に注意が必要です。
コミュニケーションが不足している
部門間でのコミュニケーション不足は、組織のサイロ化を加速させる原因です。物理的に拠点が離れている場合や、他部署との交流機会が意図的に設けられていない環境では、部門間の対話が生まれにくくなります。
結果として、「他部署が何をやっているかわからない」という状態に陥り、相互不信や無関心を生んでしまいます。上記のような状況下では、円滑な情報共有の文化が育たず、部門ごとに情報が孤立し、組織全体のサイロ化が深刻化していくため注意が必要です。
部門ごとに別のシステムを導入している
部門ごとに最適化されたシステムの乱立は、データの分断を招きサイロ化を深刻化させます。
システム導入の権限が各部門に委譲されている場合、全部門の連携を考慮せず、自部門の業務に便利なシステムを個別に導入する傾向が見られます。結果として、システム間でデータが連携されず、部門ごとに情報が孤立してしまうことが要因です。
サイロ化が抱える組織の課題
サイロ化が抱える組織の課題について、以下4点を挙げて解説します。
- データの分析・活用が困難
- 意思決定スピードの遅延
- システムが標準化されていない
- 大量データの統合が困難
- 顧客満足度の向上
それぞれ、解説していきます。
データの分析・活用が困難
サイロ化が起こると、データの分析・活用が困難になります。
サイロ化が生じているシステムでは、他のシステムとデータを統合したり、活用したりすることが基本的にできません。データの形式が違うことや、システム連携を想定していない設計が主な要因です。
このように、データ統合・活用の実現に向けて取り組む中ではじめて、自社にサイロ化による問題が生じていると気づくケースがよくあります。組織がサイロ化したままでは、複数の基幹システムを横断した複合的なデータを現場で活用することができません。
意思決定スピードの遅延
組織の課題2つ目は、意思決定スピードの遅延です。
経営層の意思決定は、基本的にデータに基づいて行われます。しかし、サイロ化したシステムや組織からは複合的なデータをすぐには入手できません。場合によっては担当者が各部門をまわって、必要なデータを集め、形式を整えながら手動で統合する必要があり、膨大な時間がかかります。
結果的に、必要な情報がすぐに共有できず、意思決定のタイミングが遅れるリスクを抱えることとなります。
システムが標準化されていない
組織の課題3つ目は、システムが標準化されていないことが挙げられます。
大規模な企業では、部門や部署単位でシステムを構築するケースが少なくありません。そうなると、各組織が独自ルールで管理し、本来は一箇所で管理されるべき情報が分散され、重複して管理される可能性も考えられます。
組織間でお互いのシステムに関する情報を共有しなければ、システムの標準化も図れません。
大量データの統合が困難
組織の課題4つ目は、大量データの統合が困難なことです。
組織のシステムには、あらゆる形式のデータファイルが格納されています。特に、プログラミング言語・音声テキストなどの容量が大きくかつデータソースが異なっているものに関しては統合することが困難です。
上記のようなデータは統合処理ではなく、専門のシステムに一括して格納する必要があります。
サイロ化を解消することのメリット
サイロ化を解消することは、企業全体の情報活用力が高まり、業務効率や競争力の向上につながります。主なメリットは、以下のとおりです。
- 企業データの価値向上
- 迅速な意思決定
- コア業務へのリソース投入
- 新たなビジネス創出
- 顧客満足度の向上
以下では、各メリットについて詳しく解説します。
企業データの価値向上
メリット1つ目は、企業データの価値向上です。
情報のサイロ化を解消できれば、統合されたビッグデータを分析・活用できます。企業では業務に必要な複数の基幹システムを抱えている場合も多く、それぞれが膨大なデータを格納しています。
データを統合することで分析の自動化が進み、提供しているサービスや商品などの需要予測をすることで、新たな需要への迅速な対応が可能になるでしょう。
組織内業務の効率化を図れることや、無駄の特定・生産性向上にも役立ちます。サイロ化を解消すれば、企業が持つデータそのものの価値を高めることができるでしょう。
迅速な意思決定
迅速な意思決定も、サイロ化解消のメリットといえます。
サイロ化を解消すれば、各基幹システムに格納されているビッグデータを、人間が手を加えることなく、自動で統合し分析レポートにまとめることが可能です。作成されたレポートはそのまま経営会議の議題とし、経営層からの迅速な意思決定を促せるでしょう。
コア業務へのリソース投入
サイロ化を解消するメリットは、コア業務へのリソース投入です。
サイロ化が生じている組織では、孤立している情報を無理やり連携させるために、Excelでデータを加工するなど、単純作業を繰り返しているケースがあります。
サイロ化を解消して単純作業部分を自動化し、業務を標準化することで、部門間の連携にかかる工数を削減できます。結果として、本来注力すべきコア業務に自分たちのリソースを集中できるようになるでしょう。
新たなビジネス創出
サイロ化の問題を抱えている組織やシステムの情報を簡単に統合したり、共有したりすることができれば、新たなビジネスアイデアを得られる可能性があります。
たとえば、マーケティング部門で共有している情報を商品開発部門の担当者が見て、新しいサービス開発のヒントとなり、新しいサービスを生み出すことも十分に考えられます。
各組織で抱えている情報は貴重な財産であり、それぞれを連携することで新しいビジネス創出につながるでしょう。
関連記事：情報共有ツールおすすめ 33選（無料あり）と会社にもたらすメリット
顧客満足度の向上
サイロ化の解消は、顧客満足度の向上につながります。営業やマーケティング、カスタマーサポートなどの各部門が顧客情報をリアルタイムで共有し連携することで、一貫性のある質の高い対応が実現可能です。
また、顧客のニーズを正確に捉え、迅速に製品やサービスに反映させる好循環が生まれます。部門間の壁を取り払い、全社で顧客に向き合う体制を構築することは、競合他社に対する強力な競争優位性の確立にもつながります。
サイロ化を解消するための方法
組織の成長を阻害するサイロ化を解消するには、一つの施策だけでは不十分なため積極的なアプローチが必要です。具体的なサイロ化を解消するための方法は、以下のとおりです。
- 情報共有の仕組み（プロセス・ツール）を整える
- 組織構造からアプローチする
- データ・システムを統合・整備する
- 部署横断のコミュニケーションを制度化する
以下では、サイロ化を解消するための具体的な方法を詳しく解説します。
情報共有の仕組み（プロセス・ツール）を整える
情報共有の仕組みを作るプロセスとツールの両面からの整備は、サイロ化解消に重要なポイントです。
社内SNSやナレッジ共有ツール、CRMなどのシステムを導入すると、部門を超えた情報アクセスが簡単になります。さらに、定期的な部門間会議を行うことで、情報の見える化と責任の明確化を図ることが可能です。
ツールの導入とプロセスの標準化は、共通目的への意識を高め、組織全体の一体感を醸成します。
組織構造からアプローチする
組織構造の変革は、部門間の壁であるサイロ化を解消するうえで効果的です。
具体策として、組織横断的なチームやプロセス全体を統括する責任者の設置が挙げられます。チームや責任者を設ければ、各部門の利害を超えた調整や業務プロセスの統合が促進され、意思決定の迅速化につながるでしょう。
また、特定の課題に対して部門の垣根を越えて協力する仕組みも、現場の連携を深めるうえで効果を発揮します。組織横断的な取り組みは、コミュニケーションを活性化させ、組織全体の生産性向上に貢献します。
データ・システムを統合・整備する
データとシステムの統合・整備は、サイロ化解消につながります。
まず、部門ごとに異なるデータフォーマットを統一します。次に、適切なアクセス権限管理のもと、部門間で必要なデータを円滑に共有できる環境を整えましょう。
さらに、部門ごとに散在していたシステムは統合、またはAPI連携によりスムーズにつながるよう設計します。データとシステムを整備すれば、全部門が共通の事実に基づいて判断できるようになり、部門の壁を越えた協力が生まれやすくなります。
部署横断のコミュニケーションを制度化する
部署横断のコミュニケーションを制度化することは、組織のサイロ化解消に効果的です。
具体策として、定例会議や部門を超えた情報交換会、チームビルディング活動などを定期的に開催し、意図的に関係構築の機会を設けます。部門を超えた交流は、普段接点のない従業員同士の相互理解を深めるでしょう。
さらに、連携から生まれた小さな成功体験や、情報共有の効果を全社で可視化する仕組みも重要です。成功体験の共有は、透明性の高い組織文化を醸成し、自発的な部門間協力を文化として定着させます。
サイロ化を解消する4つの方法
組織に根付いたサイロ化を解消するには、経営層から現場まで一貫した取り組みが必要です。組織全体の連携を促し、サイロ化を解決させるためには、以下の4つの方法が効果的です。
- トップレベルの部門間連携
- コミュニケーションミーティング
- ナレッジマネジメントツール・社内Wikiの導入
- KPIや評価制度の統一
以下では、各解決方法について解説します。
トップレベルの部門間連携
組織の縦割り構造が原因で情報やシステムがサイロ化している場合は、各組織の権限を持つマネージャーやリーダー同士が、互いの部門の目標を共有し、相互理解を深めることが重要です。そのうえで、サイロ化を解決するための体制を整えることが大切です。
トップレベルの連携では、業務上の共通項を洗い出し、統合することに合意する必要があります。扱っている業務内容やデータの種類、日々作成している資料、標準化の状況などを具体的に共有し、お互いの目標に向かって情報をどのように連携させるか確認していきます。
コミュニケーションミーティング
各組織のメンバー同士が交流できる場を提供することも、サイロ化の解消につながります。定期的なコミュニケーションミーティングを実施すれば、お互いどのような業務をどのような手順で実施しているかを共有できます。
組織を連携させるために、部門を横断して一緒に業務を実施するという方法もありますが、ミーティングのほうが集まるだけで済むため、気軽に開催でき、本音を話し合えることがメリットです。
コミュニケーションミーティングは部門間の連携を深め、最新の情報を常にシェアするためにも、定期的に継続して行うことが大事です。
ナレッジマネジメントツール・社内Wikiの導入
ナレッジマネジメントツール・社内Wikiを導入すれば、組織の縦割り構造にとらわれることなく、組織横断的な情報共有を実現できます。標準化が必要なマニュアルなどの資料も簡単に作成することが可能です。さまざまな部門・立場の人間が多角的に編集・更新作業も気軽にできるため、多様な視点を取り入れながら品質を高められます。
また、ナレッジマネジメントツール・社内Wikiがあれば、組織の体制やシステムは変えなくても、お互いの持つ知識を簡単に情報共有・連携することが可能です。その結果、サイロ化が引き起こす問題も効率よく解決できる可能性があります。
関連記事：社内wikiツールおすすめ15選｜失敗しない選定ポイントや成功事例を紹介
KPIや評価制度の統一
KPIや評価制度の統一は、組織のサイロ化解消につながります。部門ごとの個別最適化を防ぐためには、顧客満足度や会社全体の売上など、全社共通のKPI（重要業績評価指標）を設定することが大切です。
共通の目標は、全部門が同じ方向を向く意識を醸成します。さらに、個人の評価制度に「部門間協働の質」といった項目を組み込むことで、従業員の連携意識は自然と高まるでしょう。共通の目標と評価基準が、組織の一体感を生み出し、部門の壁を越えた協力を促進します。
サイロ化を未然に防ぐ方法
部門ごとに最適化された目標は、時に組織全体の利益と相反し、サイロ化の原因となり得ます。サイロ化を未然に防ぎ、組織全体のパフォーマンスを最大化するためには、以下の方法があります。
- 全社的な目標を共有する
- 継続的に体制を見直す
- システムやワークフロー導入の際は研修やマニュアルでサポートを徹底する
以下では、各防止策を解説します。
全社的な目標を共有する
全社的な目標共有は、サイロ化を未然に防ぐための基盤です。企業のミッションやビジョン、経営戦略といった全体像を全従業員に浸透させる必要があります。
目指す方向性が同じであれば、担当業務が異なっていても、互いの仕事が最終目標にどう貢献するかを理解し、自然な協力体制を築きやすくなるでしょう。自分の仕事が組織全体のどの部分を担っているか認識できるため、部署間の孤立を防ぎ、組織としての一体感を醸成します。
継続的に体制を見直す
継続的な体制の見直しは、サイロ化の防止につながります。
組織や市場環境は常に変化するため、一度の対策では不十分です。過去に効果的だったサイロ化対策も、事業の拡大や人員の入れ替わりにより形骸化する可能性があるでしょう。
そのため、時代の変化を捉え、新しい技術導入も視野に入れながら、組織体制やコミュニケーションの仕組みを定期的に点検することが重要です。常に最適な状態へ組織を更新し続ける姿勢が、新たな壁の発生を防ぎます。
システムやワークフロー導入の際は研修やマニュアルでサポートを徹底する
サイロ化防止のためには、新しいシステムを導入する際のサポート体制を整えましょう。
どんなに優れたツールを導入しても、従業員が使いこなせなければ意味がありません。そのため、わかりやすいマニュアルや丁寧な研修を用意し、新しいやり方に戸惑う従業員を支える必要があります。
部署の壁を越え、従業員一人ひとりがシステムを通じて日常的に情報を共有できる環境づくりが重要です。手厚いサポートを徹底すれば、ツールの利用を促し、風通しの良い情報共有文化を育むことにつながるでしょう。
サイロ化解消に効果的なツール
サイロ化の解消には、適切なツールの導入が強力な推進力となります。全社的な情報共有と連携を促進するために効果的なツールは、以下のとおりです。
- ERP
- チャットボット
- ナレッジマネジメントツール
以下では、サイロ化解消に効果的なツールを詳しく紹介します。
ERP
ERPの導入は、部門間に散在する情報を統合し、サイロ化の解消に効果的です。
ERPとは、企業が持つヒト・モノ・カネ・情報などの経営資源を統合管理し、業務効率化と経営の最適化を目指すシステムを指します。販売や生産、会計、人事などの基幹業務データが一元管理されるため、分断されていた部門間のデータ連携がスムーズになるでしょう。
さらに、SFA（営業支援ツール）やCRM（顧客管理ツール）と連携させると、顧客情報を全社でリアルタイムに共有できます。
チャットボット
チャットボットを導入することで、社内に埋もれた情報に簡単にアクセスでき、サイロ化解消に貢献します。従業員がチャット形式で質問すると、AIが社内データベースから必要な情報やマニュアルを自動で探し出すツールです。
担当部署が不明な場合でも、誰に聞けばよいか迷う必要がなくなり、情報を探す手間が大幅に削減されます。各部署に眠っていた既存資料が部門の壁を越えて活用されるため、組織全体の知識資産を有効活用することにつながります。
ナレッジマネジメントツール
ナレッジマネジメントツールの導入は、属人化した知識を組織の資産に変え、サイロ化を解消します。
ナレッジマネジメントツールとは、社内に散在する情報や個人のノウハウを一元的に管理・共有するためのシステムです。各部門のニュースや成功事例、業務ノウハウを組織全体で共有できます。
誰もが必要な知識にアクセスできる環境は、組織全体の生産性向上に貢献し、新たな協力体制を生み出すでしょう。
ナレッジマネジメントツールなら「NotePM」がおすすめ
ナレッジマネジメントには「NotePM」の活用がおすすめです。
NotePMは、マニュアルや議事録、日報などの社内のあらゆる文書をまとめて管理できるため、情報の散在を防ぎます。結果として、組織全体のナレッジ共有と蓄積がスムーズになるでしょう。
さらに魅力なのが、WordやExcel、PDFなどの添付ファイルの中身まで全文検索できる強力な検索機能です。SlackやChatwork、Microsoft Teamsなどのチャットツールと連携させれば、作成した文書を簡単に共有でき、やりとり自体もナレッジとして蓄積されます。
NotePMの導入事例
株式会社ラクスは、ナレッジ共有ツールNotePMの導入により、業務効率を大幅に改善しました。
導入前は手順書やナレッジが社内に散在し、情報が古いまま放置されたり重複したりする課題がありました。とくに新入社員が正しい情報を見つけられず、イレギュラー対応の知見も共有されにくい状態だったようです。
NotePM導入後、情報検索の手間が大幅に削減され、引き継ぎコストは50%削減を達成しました。手順書の一元化でナレッジが浸透し、マニュアルを共有する文化が醸成されました。
関連記事：【導入事例】検索時間が4割削減！急成長SaaSが実践するナレッジ共有を浸透させるための取り組みとは – 株式会社ラクス
サイロ化とは何かを把握し、未然に防ぐように心がけよう
本記事では、サイロ化について解説しました。サイロ化には組織構造のサイロ化や、データ連携におけるサイロ化などの種類があります。特に縦割りの組織構造を原因とするケースが多く、結果として他のサイロ化問題を誘発していることも珍しくありません。
本来なら情報を共有するだけで解決できる話題も、サイロ化により複雑化します。そこでナレッジマネジメントツールを導入すれば、全従業員が必要な情報を投稿・検索しやすくなり、個人が持つノウハウ・知識を組織全体で活用できる体制を整えられます。
検索精度も高く、必要な情報を探したいときもナレッジマネジメントツールにアップロードしたファイルの本文まで全文検索することが可能です。自社のサイロ化に悩んでいる担当者の方は、まずはナレッジマネジメントツール「NotePM」の無料トライアルを活用してみてください。
