こんにちは。マニュアル作成・ナレッジ共有ツール「NotePM」ブログ編集局です。
テレワークの意味を今一度整理したい
自社のテレワークによる働き方を見直したいので意味をきちんと理解したい
テレワークという働き方が急速に広がり、働き方のスタンダードとして確立しつつある中でテレワークの意味を正確に理解できている人は少ないのではないでしょうか。
この記事ではテレワークの意味を正しく理解できるように説明するとともに、テレワークを成功させるための秘訣をご紹介いたします。
目次
テレワークの意味を簡単に解説
テレワークという言葉をよく聞くようになりました。ところで、テレワークの意味を一言で言うとどういう意味か人に伝えることはできるでしょうか。
テレワークとは簡単に言うと「職場以外の場所で仕事をすること」で、「テレ=tele」とは、「遠く、遠隔の、離れた所」という意味を持つ英語の接頭語のことです。ギリシャ語の「tele(遠く)」に由来しています。「テレワーク」は「離れた所」+「働く」で、「職場から離れた場所での仕事」という意味になります。
国が所轄している一般社団法人日本テレワーク協会では「情報通信技術(ICT = Information and Communication Technology)を活用した、場所や時間にとらわれない柔軟な働き方のこと」と定義しています。つまり、インターネット技術などにより遠隔から社内外とコミュニーションが取って働くことを「テレワーク」というのです。
テレワークとリモートワークの言葉の意味を解説
では、リモートワークという言葉の意味はご存知でしょうか。テレワークとリモートワーク、似ているようでいまいち使い分けが分からない、そのような思いを持たれている方は多いのではないでしょうか。
「リモートワーク」は言葉の通り、オフィス以外の遠隔地、つまりリモートで働くという意味です。「遠隔勤務」つまり、会社から離れた場所で働くケースによく使われています。
一方で、「テレワーク」は、先述したとおり国によって「情報通信技術を活用した場所や時間にとらわれない柔軟な働き方」と定義されています。どちらも職場から遠く離れた場所から働く、という意味は同じです。
では、何が違うのかというと国が提唱しているのはどちらか、ということになります。総務省では、テレワーク関係府省や東京都、関係団体と連携し、2017年より、2020年東京オリンピックの開会式が予定されていた7月24日を「テレワーク・デイ」と名づけました。
テレワーク・デイは、
- 全国にテレワークという働き方を定着させること
- テレワークの活用により通勤者数を減らし、大会期間中の交通混雑の緩和にも寄与すること
を目的とした取組み、となっています。
つまりリモートワークは単に遠隔地から働く、という意味に過ぎないのに対し、テレワークは国の政策であり「情報通信技術の活用」「時間にとらわれない柔軟な働き方」という意味が加わっています。テレワークは社会・企業・就業者の三方よしの状態を目指す働き方改革実現の切り札となる働き方と言えるのです。
テレワークの意味を3つの形態から深掘り
テレワークは働く場所によって、以下の3つの形態に分かれます。
- 自宅利用型テレワーク=在宅勤務
- モバイルワーク
- サテライトオフィス勤務
自宅利用型テレワーク(在宅勤務)
自宅利用型テレワーク(在宅勤務)はその名の通り、従業員の自宅で仕事する働き方です。
メリットは通勤時間をゼロにして業務に取り組むことができることです。育児や介護など自宅を離れることが難しかったり、怪我などで外出が難しい従業員にとって最適な働き方になります。
デメリットはプライベートと仕事の境目がつけづらい所、コミュニケーション不足になりがちになるところ、と言えます。
モバイルワーク
モバイルワークは、時間や場所にとらわれない働き方と言えます。カフェや交通機関での移動中に情報通信技術(ICT)を活用して仕事をする、出張先や取引先のオフィスなどで仕事をするなどいつでもどこでも仕事ができるのがモバイルワークです。
外出が多い営業職や経営層などに有効といわれています。ノートパソコンなどの端末を使って、移動中に顧客と商談を進めたり外出先から社内のデータにアクセスしたり、自由度の高い効率的な働き方ができるからです。
デメリットは、ノートパソコン紛失などのセキュリティリスクや就業管理の難しさ、業務上の社内コミュニケーションが減ってしまうというものがあります。
サテライトオフィス勤務
サテライトオフィス勤務は、本社オフィスとは異なる場所に設置されたオフィスで仕事をするということです。支社・営業所とは異なる勤務形態でその場所に必ず行かなければならない、というわけではなく利便性よく立ち寄って仕事をする場所ということになります。コワーキングスペースを契約している企業もあるでしょう。
メリットは、サテライトオフィスが郊外に設置されていれば通勤時間を大幅に短縮可能、営業先近くのサテライトオフィスを拠点にすれば営業活動を効率化可能、支社や営業所など賃料の高い固定費を削減可能、本社が災害などの理由により利用できなくなった場合でも仕事継続可能なBCP対策、などがあります。
デメリットはモバイルワークと比較すると設備投資が必要なところ、情報漏洩などのセキュリティリスク、業務上の社内コミュニケーションをどうやってとるか、があげられます。
テレワークの意味、働き方が理解できたと思います。次はテレワークによる弊害についても触れていきましょう。
テレワークの弊害も理解しよう
時間にとらわれない柔軟な働き方と定義されたテレワークは様々なメリットがあるものとして広まっています。
ただし、単純にテレワークを導入すれば様々な恩恵が得られるかというとそうではありません。前述した3つの形態でもお伝えしたデメリットでも分かるように、テレワークを導入することによる弊害もあるのです。
テレワークという働き方で発生する弊害は、以下の4つに分類できます。
- セキュリティリスク
- 就業管理の難しさ
- 人事評価の難しさ
- コミュニケーション不足によるチームワークの低下
それぞれ簡単に説明すると以下の通りです。
セキュリティリスクはパソコン、インターネット回線環境から情報が漏洩することがないか検討する必要があるということ。セキュリティ対策をしっかりと施す必要があります。就業管理の難しさは、従業員がどれだけ働いているか管理しづらくなるということ。仕事を全くしていない時間をどうするか、逆に働きすぎている場合の管理は?などが考えられます。
加えて社員の健康面の配慮も必要です。働きすぎることで健康を害するという事態を未然に防ぐために周りからの声がけなどテレワークではできないという問題があります。人事評価についても就業管理と同じく上司が直接部下を見ることができないことから正しく評価できない可能性があります。
最後にコミュニケーション不足によるチームワークの低下をあげましたがこれが一番重要なポイントだと考えます。
テレワークによってチャットやメールだけの関係になることで人となりが分からないまま業務がすすむ、就業状況が不透明な状況になる、人事評価もままならない、とつながってきます。直接対面して仕事をしていた場合を比較すると、このコミュニケーションによる弊害がテレワークの一番の課題といえるのではないでしょうか。
意味あるテレワークにするためのツールの活用
テレワーク導入を成功させるためには、コミュニケーションの課題を解決することが重要です。そのためにはコミュニケーションツールの活用が必要不可欠となります。
「社内で誰がいま何を行っているのか」を把握できないということがテレワークの弊害を生みます。成果を出すためのチームビルディングもままなりません。そこで、社内情報やクライアント情報、今までの実績、業務進捗を確認できるツールの導入が必須となります。
社内コミュニケーションツールとは、社員同士のやり取りをスムーズに行えるようにしたツールのことです。社内でコミュニケーションツールを統一しておくことで情報が一元管理できます。またコミュニケーションもその場で行うことで伝達漏れがなくなることもメリットです。
資料のアーカイブもしっかり管理できることで情報共有が正確にできるようになります。管理側としては個別に社員に連絡をとる必要がなくなることで管理工数も減ることが期待できます。
テレワークにオススメな社内コミュニケーションツール
ここからは、テレワークにおすすめのコミュニケーションツールを紹介していきます。それぞれツールの概要と特徴を合わせて掲載しているので、企業に必要な機能が揃っているかどうかの判断材料にしてください。
なお具体的に社内コミュニケーションツールを選んでいく段階になった場合、選定ポイントに悩むことが想定されます。使いづらいツールを選んでしまい社員に普及できなかった、とならないように気をつける必要があります。
社内コミュニケーションツールを導入するにあたって以下3点について確認が必要です。
- 誰でも使い易いツールかどうか
- PC・スマホに対応しているか
- 便利な機能が付いているか
それでは、それぞれの製品・サービスについて確認していきましょう。
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参考記事:【2024年版】社内コミュニケーションツール おすすめ11選を徹底比較(無料あり)
まとめ
本記事では、テレワークの意味についてついて解説をしました。テレワークの意味を知ることでテレワークのメリット、弊害も理解いただけたことと思います。テレワーク導入を成功させるためには、テレワークの意味を正しく知りメリットと弊害も同時に知ることが必要です。知ることで対策がうてるからです。国がすすめる働き方改革の一つの手段としてのテレワーク。今後ますます広まってくる働き方になるでしょう。
テレワークの導入を成功させるためには社内でのコミュニケーションをいかに円滑に進めるかがポイントです。自社に合った社内コミュニケーションツールを導入して、テレワークを成功させましょう。
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