インターネットで商品やサービスを購入するのが当たり前になったこの時代、ランディングページ（LP）の作成に力を入れることは企業にとって大きな課題のひとつといえるでしょう。ユーザーのニーズを反映したLPは、売上を伸ばすといった、コンバージョンの達成に大きく貢献します。しかし、LPを効果的なものにするためにはLPOツールなどで絶えず最適化を行わなければなりません。この記事ではLPOツール導入のメリットを紹介します。
LPOツールとは
LPOツールとは、企業が作成したランディングページ（landing page、LP）の最適化をサポートするツールのことです。ここでいうLPとは、検索エンジンや広告リンクから訪れたユーザーを商品・サービスの購入や契約、会員登録などへ誘導することに特化したページ、いわゆる狭義のLPを指します。いわば企業の顔、実店舗に例えれば玄関口にあたるページであり、ここからユーザーをうまく誘導できるかどうかで、売上が大きく左右されます。そのため、コンバージョンの達成率（CV率）が高いLPの制作が企業の大きな課題のひとつとされています。
しかし、LPは一度作成したらそれで終わりではなく、ユーザーのニーズにあわせて掲載する情報やデザインを改善し、さらなる集客、すなわちコンバージョン（成果）につなげなければなりません。この改善運用をLPO（Landing page optimization、ランディングページ最適化）といい、LPOツールでは複数のテストページを比較・検証するA/Bテストやユーザーの行動や属性に合わせたコンテンツを配信するターゲティング機能などを通じてCV率の改善をサポートします。
LPOツール導入のメリット
A/Bテストや多変量テストを通じてLPのCV率を向上
多くのLPOツールでは、ページのレイアウトや画像、キャッチコピーなどを一部変更したテストページを複数枚作成してどのLPが最もCV率が高いかを検証するA/Bテストや、ページの各要素をいろいろ組み合わせて最適な組み合わせを見つける多変量テストなど、さまざまなテスト機能を搭載しています。このようなテストを実施してLPを改善することで、商品・サービスの売上や契約といった目標の達成に至った、CV率の高いLPだけを配信できます。
ユーザーの行動や流入経路を分析することでLPを改善
LPOツールのなかには、LPを訪れたユーザーの行動が色別に可視化できるヒートマップや、ユーザーがCVに至った経路がわかる流入経路分析など、行動分析機能を搭載したツールもあります。これらの分析機能をフルに活かすことにより、LPのどこを改善すべきなのか、また、どのような施策に力を注げば良いのかなど具体的なアクションが見えてきます。
ターゲティング機能で顧客満足度を向上
LPOツールのターゲティング機能とは、ユーザーの行動や属性、位置情報など、さまざまな条件に合わせて情報を差し替えたコンテンツを配信する機能のことです。例えば、エリアターゲティングを使えば、同じ企業のLPでも、東京在住の人には東京の店舗の情報が、北海道在住の人には北海道の店舗の情報が、という具合に自動で切り替えられます。結果的にユーザーはLPから有益な情報を得ることができるので、顧客満足度の向上につながります。
LPの分析や検証が簡単なのでPDCAを素早く回せる
質の高いLPを持つためには、常に仮説を考えLPを作成し、検証し、改善する、といったPDCAを回す必要があります。こうした一連のPDCAは手動で管理することも可能ですが、管理にかかる手間を考えるとあまり現実的ではありません。その点、LPOツールを使えばA/Bテストといった検証やCVにつながった流入経路の分析も簡単な操作で行えます。テストの実施内容や結果をツールに登録・管理できることもLPOツールを使う利点のひとつです。
新たに発生する広告宣伝費を削減
LPOツールを導入すると、絶えずLPの改善を行えるので、新たに発生する広告宣伝費を削減できます。例えば、LPOツールのヒートマップで注目度の低いコンテンツを洗い出し、別のコンテンツに差し替えただけでLP経由の売上が上がって新しく広告を出す必要がなくなった、という話もあるほどです。また、LPが常にブラッシュアップされている状態なので、LP自体の制作費用も削減できます。
LPOツールの選定ポイント
目的にあった分析や検証ができるか
一口にLPOツールと言っても、テスト機能が充実したもの、分析が得意なもの、とさまざまです。このため、LPOツールの選定にあたっては、まずLPの問題点を探って仮説を立て、その仮説の検証にあった機能を搭載しているかどうかをチェックする必要があります。また、LPOツールのスペックがLPの規模に合っているかどうかも問題です。あまりに流入数が少ないLPだとA/Bテストを実施してもページの比較・検討に結びつかず運用コストだけがかさむこともあります。このような場合は、まずSEO対策でアクセス数を伸ばしてからLPOツールを検討するのもひとつの手段でしょう。
外部のツールと連携は可能か
LPOツールの選定にあたっては、アクセス解析ツールとして広く使われている「Google Analytics」をはじめ「Google Search Console」や「Similar Web」といった、普段使用しているツールとの連携が可能かどうかも考慮すべきでしょう。これら外部のツールと連携することで、より精度の高い分析が行えます。また、ターゲティング機能を利用したいのであれば、DMP（企業情報データベース）やCDPといった膨大な量のデータが集積された外部のプラットフォームと連携しているツールがおすすめです。
料金体系は自社の状況に合っているか
LPOツールの料金体系は、初期費用と月額費用（固定）がかかるところ、初期費用のみでランニングコストが発生しないところ、クリック率に連動したクリック数従量制を採用しているところ、と各社によって異なります。また、詳しい料金体系は非公開というところもかなりあります。LPOツールの料金体系が自社の状況に合っているかどうかは、運営会社に見積もりをとらないとわからない部分も多いので、気になるLPOツールがあれば、まずは事前に相談してみましょう。
LPOツールの効果を最大化するためのポイント
SEO対策やSNSの利用でアクセス数を増加させる
LPOツールの効果を最大にするためには、それと同時にSEO（検索エンジン最適化）対策も行わなければなりません。特にLPの場合、ユーザーを商品・サービスの購入や契約に誘導することに特化しているため、検索エンジンから評価されづらくなっています。しかし、LP経由の売上を倍にするような場合は、CV率のみならずアクセス数も増やす必要があります。そのため、SEO対策を施したサイトを挟む、SNSやリスティング広告を利用する、などLPに誘導する工夫が求められます。
LPOツールで計測した数値をKPI（重要業績評価指標）に落とし込む
LPOツールを使えば、LPのCV率やクリック率、直帰率、滞在時間などが数値で測定できます。LPOツールの効果を最大化するためには、これらの数値を基にKPIを設定することが重要です。KPIとは、大きな目標（KGI）の達成度を評価するための中間目標のことで、LPを改善するための指標になります。例えば直帰率が高い場合はファーストビューを変更してみる、クリック率が低い場合はCTAボタンの数を増やしてみる、などの対策が考えられます。これらの改善案をLPに盛り込み、検証、再度KPIを設定する、を繰り返すことでCV率の向上が図れます。
企業内にLPの運用体制を構築する
いくら高性能なLPOツールを導入しても担当者が使いこなせないのであれば、その効果は半減してしまいます。LPOツールの効果を最大化し、LPを改善・運用するためには、企業内に人材の確保や教育体制を含めたLPの運用体制を構築すべきです。従業員だけでLPを運用できるようになれば自社商品・サービスの魅力がもっとLPに反映できるかもしれません。ただし、運用体制を構築するまでには時間がかかるので、LPOツールの選定にあたってはサポート体制が充実しているところを選んだ方がいいでしょう。
おすすめ LPOツール
以下の記事では、おすすめのLPOツールの概要や特徴について解説しています。
関連記事：【2024年版】LPOツール おすすめ8選を徹底比較
まとめ
LPOツールは、テスト機能や分析機能を通じてLPを継続的に改善・運用できる便利なツールです。全てに万能というわけにはいきませんが、A/BテストでCV率の高いLPを配信したり、ターゲティング機能でユーザーのニーズに合わせたコンテンツを提供したりなど、今まで思いもよらなかった成果をあげることができます。効果的なLPの運用のために、LPOツールの導入について検討してみてはどうでしょうか。
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