wikiとは？Wikipediaとの違いや社内wikiの活用方法を解説

「wiki」という言葉を耳にしたことがある方は多いと思いますが、その正確な意味を説明できるでしょうか。また、多くの方が「wiki」と「Wikipedia」を混同していますが、実はこの二つはまったく別のものです。

wikiとは、Webブラウザから誰でも簡単にページを作成・編集できる「コンテンツ管理システム（CMS）」の一種です。特別な知識がなくても、簡単な記法で文書を整形でき、複数人で共同編集できる仕組みを持っています。一方、Wikipediaはこのwikiという仕組みを使って作られた「百科事典サイト」の一つにすぎません。

ビジネスの現場では、社内の情報共有やナレッジ管理を効率化するために「社内wiki」を導入する企業が増えています。業務マニュアルや手順書、FAQ、ノウハウなどを一元管理し、誰でもアクセス・編集できる環境を整えることで、情報の属人化を防ぎ、業務効率を大きく向上させることができます。

この記事では、wikiの基本的な定義から、WikipediaとWikiの違い、ビジネスで活用される社内wikiの具体的なメリット、導入を成功させるポイント、そしておすすめの社内wikiツールの比較まで、wikiに関する知識を網羅的に解説します。社内の情報共有に課題を感じている方、wikiツールの導入を検討している方にとって、最適なツール選びと運用のヒントが見つかるはずです。

Wikiとは

Wikiとは、Webブラウザから誰でも簡単にページを作成・編集できるコンテンツ管理システム（CMS）のことです。HTMLなどの専門知識がなくても、簡単な記法を使って文書を整形でき、複数人で共同編集できる点が大きな特徴です。

Wikiという名前は、ハワイ語の「wiki wiki（速い）」に由来しています。情報を素早く共有し、リアルタイムで更新できることから、この名前が付けられました。1995年にWard Cunninghamが開発した「WikiWikiWeb」が起源とされており、以来、世界中で情報共有の基盤として活用されています。

Wikiの仕組みは非常にシンプルです。ユーザーはWebブラウザからページにアクセスし、編集ボタンをクリックするだけで内容を変更できます。編集には、Wiki記法やMarkdownと呼ばれる簡易的な記述方法を使います。これらの記法は、たとえば「**太字**」と書けば太字になる、といった直感的なルールで構成されており、誰でもすぐに習得できます。

Wikiの基本的な定義

Wikiは、複数人で共同編集できるWebサイト作成システムです。従来のWebサイト制作では、HTMLやCSSといった専門知識が必要でしたが、Wikiではそうした知識は一切不要です。

ページの作成や編集は、Webブラウザ上で完結します。編集画面に文章を入力し、簡単な記法で見出しやリスト、リンクなどを設定するだけで、整形された文書が完成します。編集履歴も自動的に保存されるため、誰がいつどのような変更を加えたのかを後から確認でき、必要に応じて過去のバージョンに戻すことも可能です。

この仕組みにより、組織内の誰もが情報の作成者・編集者になれます。特定の担当者だけが情報を管理するのではなく、チーム全体で知識を育てていくことができるのです。

Wikiの歴史と語源

Wikiの歴史は、1995年にソフトウェアエンジニアのWard Cunninghamが開発した「WikiWikiWeb」から始まります。彼は、プログラマー同士が知識を共有するための仕組みとして、誰でも簡単にページを作成・編集できるシステムを考案しました。

「Wiki」という名前は、ハワイ語の「wiki wiki」に由来します。この言葉は「速い」「急ぐ」という意味を持ち、ホノルル国際空港の連絡バスの名前にも使われていました。Cunninghamは、情報を素早く共有し、迅速に更新できるこのシステムの特性を表現するために、この名前を採用したのです。

当初はソフトウェア開発者のコミュニティで使われていたWikiですが、その後、さまざまな分野に広がっていきました。特に2001年に開始されたWikipediaの成功により、Wikiという仕組みが世界中に知られるようになり、企業や教育機関、コミュニティなど、多様な場面で活用されるようになりました。

WikiとWikipediaの違い

「Wiki」と「Wikipedia」は混同されがちですが、両者はまったく異なるものです。この違いを正確に理解することで、Wikiという仕組みの本質が見えてきます。

Wikiは、先ほど説明したように、誰でも簡単にページを作成・編集できる「システム・ツールの総称」です。一方、Wikipediaは、このWikiという仕組みを使って作られた「百科事典サイト」の一つです。つまり、Wikiは「道具」であり、Wikipediaはその道具を使って作られた「成果物」だと考えるとわかりやすいでしょう。

たとえるなら、Wikiは「ワープロソフト」のようなもので、Wikipediaはそのワープロソフトを使って作られた「百科事典という文書」です。ワープロソフトを使えば、百科事典以外にも、マニュアルや報告書、小説など、さまざまな文書を作成できます。同じように、Wikiという仕組みを使えば、百科事典以外にも、社内マニュアルや業務手順書、プロジェクト資料など、多様なコンテンツを作成できるのです。

Wikipediaは、Wikiというシステムを使った最も有名な成功例ですが、Wikiの可能性はそれだけにとどまりません。企業の社内wiki、オープンソースプロジェクトのドキュメント、教育機関の学習資料など、世界中でWikiが活用されています。Wikipediaの成功によってWikiという言葉が広まった一方で、「Wiki=Wikipedia」という誤解も生まれてしまったのです。

ビジネスで活用される社内Wikiとは

Wikiの仕組みは、ビジネスの現場でも広く活用されています。特に「社内wiki」と呼ばれる形で、企業内の情報共有やナレッジ管理の基盤として導入されるケースが増えています。

社内wikiとは、企業内で情報共有・ナレッジ管理を行うためのWikiシステムのことです。業務マニュアル、手順書、FAQ、プロジェクト資料、議事録、ノウハウなど、組織内のあらゆる情報を一箇所に集約し、誰でもアクセス・編集できる環境を提供します。

社内wikiの活用シーンは多岐にわたります。新人教育のための研修資料、日常業務の手順書、よくある質問とその回答、プロジェクトの進捗報告、顧客対応のノウハウなど、組織で共有すべき情報のほとんどを社内wikiで管理できます。

社内wikiは、他の情報共有ツールとも異なる特徴を持っています。社内SNSがチャット形式で情報が流れる「フロー型」であるのに対し、社内wikiは情報を蓄積・整理する「ストック型」です。ファイルストレージがファイルをフォルダで保管するのに対し、社内wikiは情報を構造化し、リンクで相互参照できます。グループウェアがスケジュール・メール・ワークフローを中心とするのに対し、社内wikiはナレッジ管理・情報共有に特化しています。

社内Wikiの定義と役割

社内wikiは、組織内でナレッジを一元管理し、誰でもアクセス・編集できる情報基盤です。従来、情報は個人のパソコンやファイルサーバー、メールなどに散在し、必要なときに見つからないという問題がありました。社内wikiは、こうした情報を一箇所に集約し、検索しやすい形で整理します。

社内wikiの最も重要な役割は、情報の属人化を防ぐことです。特定の担当者しか知らない業務手順やノウハウがあると、その人が休んだり退職したりしたときに業務が滞ってしまいます。社内wikiに情報を文書化しておけば、誰でもその情報にアクセスでき、業務を継続できます。

また、社内wikiは組織全体で知識を共有する仕組みでもあります。部門やチームを超えて情報を共有することで、他部署の取り組みから学んだり、重複作業を避けたりすることができます。これにより、組織全体の生産性が向上します。

社内Wikiの活用シーン

社内wikiは、さまざまな場面で活用できます。ここでは、代表的な活用シーンを紹介します。

1. 業務マニュアル・手順書の作成と共有

業務の進め方や操作手順を文書化し、社内wikiに掲載することで、誰でも参照できるマニュアルとして活用できます。新人教育や業務の引き継ぎの際に、毎回同じ説明を繰り返す必要がなくなり、教育コストを削減できます。また、業務内容が変更されたときも、社内wikiのマニュアルを更新するだけで、全員に最新情報を共有できます。

2. FAQ・Q&Aの蓄積

顧客からのよくある質問や、社内でよく聞かれる質問とその回答を社内wikiに蓄積することで、問い合わせ対応の効率が大幅に向上します。担当者は、同じ質問に何度も答える代わりに、社内wikiのURLを共有するだけで済みます。また、FAQ自体も検索しやすい形で整理されるため、必要な情報を素早く見つけられます。

3. プロジェクト資料・議事録の管理

プロジェクトの企画書、進捗報告、議事録などを社内wikiで管理することで、関係者全員が最新情報にアクセスできます。メールで資料を共有すると、バージョン管理が煩雑になりがちですが、社内wikiでは常に最新版が一箇所に保管され、過去の履歴も確認できます。プロジェクトが終了した後も、その知見を次のプロジェクトに活かすことができます。

4. ノウハウ・ベストプラクティスの共有

営業のトーク例、トラブル対応の事例、業務効率化のコツなど、個人が持つノウハウを社内wikiに共有することで、組織全体のスキルアップにつながります。特に、ベテラン社員の暗黙知を形式知化し、若手社員に伝えることで、人材育成のスピードが加速します。

他の情報共有ツールとの違い

社内wikiは、他の情報共有ツールとは異なる特性を持っています。それぞれのツールの違いを理解することで、自社に最適なツールを選ぶことができます。

社内SNSとの違い

社内SNSは、SlackやMicrosoft Teamsのようなチャット形式のツールです。リアルタイムでのコミュニケーションに優れており、情報が時系列で流れる「フロー型」の特徴を持っています。一方、社内wikiは情報を蓄積・整理する「ストック型」です。チャットで流れた情報は後から探しにくいですが、社内wikiでは情報が構造化され、検索しやすい形で保管されます。

社内SNSと社内wikiは、対立するものではなく補完関係にあります。日常的なやり取りは社内SNSで行い、重要な情報や長期的に参照する情報は社内wikiに整理する、という使い分けが効果的です。

ファイルストレージとの違い

ファイルストレージは、Google DriveやDropboxのように、ファイルをクラウド上に保管するツールです。ファイルをフォルダで整理し、共有リンクで他者と共有できます。一方、社内wikiは情報を構造化し、リンクで相互参照できる点が特徴です。ファイルストレージでは、ファイルの中身を検索するのが難しいですが、社内wikiでは文書の内容まで全文検索できます。

NotePMのような社内wikiツールは、ファイルストレージの利点（ファイル保管）とwikiの利点（情報構造化）を両立しています。特にNotePMは、添付したWord、Excel、PDFなどのファイルの中身まで全文検索できる機能を持っており、ファイルストレージと社内wikiの良いところを組み合わせたツールと言えます。

グループウェアとの違い

グループウェアは、サイボウズやdesknet’s NEOのように、スケジュール管理、メール、ワークフロー、掲示板など、複数の機能を統合したツールです。業務全般を支援する総合的なシステムですが、ナレッジ管理に特化した機能は限定的です。一方、社内wikiはナレッジ管理・情報共有に特化しており、文書作成や検索、バージョン管理などの機能が充実しています。

グループウェアを既に導入している企業でも、ナレッジ管理の部分を社内wikiで補強することで、情報共有の質を高めることができます。

社内Wikiを導入するメリット

社内wikiを導入することで、企業はさまざまなメリットを享受できます。ここでは、代表的な4つのメリットを詳しく解説します。

ナレッジの一元管理と共有

社内wikiを導入する最大のメリットは、情報を一箇所に集約できることです。従来、情報は個人のパソコン、ファイルサーバー、メール、チャットツールなど、さまざまな場所に散在していました。必要な情報を探すために、複数のツールを行ったり来たりする無駄な時間が発生していたのです。

社内wikiに情報を集約することで、必要な情報にすぐアクセスできるようになります。検索機能を使えば、キーワードから関連する文書を瞬時に見つけられます。また、情報が一箇所にまとまることで、情報の重複や矛盾も減り、常に最新の正確な情報を参照できるようになります。

さらに、社内wikiは部門・チームを超えた知識共有を促進します。他部署の取り組みや成功事例を参照することで、自分たちの業務改善に活かすことができます。組織全体で知識を共有することで、全体最適の視点を持った意思決定が可能になります。

業務の属人化防止

業務の属人化とは、特定の担当者しか業務のやり方を知らない状態のことです。その人が休んだり退職したりすると、業務が滞ってしまう大きなリスクを抱えています。

社内wikiに業務手順やノウハウを文書化することで、担当者の知識を組織の資産として蓄積できます。誰でもその情報にアクセスできるため、担当者不在時でも業務を継続できる体制を構築できます。

また、ベテラン社員の暗黙知を形式知化することで、若手社員への知識移転もスムーズになります。退職や異動による知識の損失を防ぎ、組織の持続的な成長を支える基盤となります。

業務効率化と生産性向上

社内wikiの導入は、業務効率化と生産性向上に直結します。特に大きな効果が期待できるのが、問い合わせ対応の削減と情報検索時間の短縮です。

社内wikiにFAQや業務マニュアルを整備することで、同じ質問への繰り返し対応が減ります。質問者は自分で社内wikiを検索して答えを見つけられるため、回答者の時間を奪いません。回答者は、より付加価値の高い業務に時間を使えるようになります。

情報検索時間の短縮も大きなメリットです。NotePMのような社内wikiツールは、強力な全文検索機能を備えています。特にNotePMは、添付したWord、Excel、PDFなどのファイルの中身まで全文検索できるため、欲しい情報を素早く見つけられます。また、未読管理機能により、重要な情報が見逃されていないかを確認でき、情報の浸透状況を可視化できます。

人材育成コストの削減

新人教育や業務の引き継ぎには、多くの時間とコストがかかります。社内wikiを活用することで、これらのコストを大幅に削減できます。

社内wikiに研修資料や業務マニュアルを整備しておけば、新人は自分のペースで学習できます。教育担当者は、毎回同じ説明を繰り返す必要がなくなり、より高度な指導や個別サポートに時間を割けるようになります。

また、業務の引き継ぎもスムーズになります。異動や退職の際に、口頭での説明や個別の資料作成に時間を取られることがなくなります。社内wikiに日頃から情報を蓄積しておけば、引き継ぎ資料として活用でき、引き継ぎ期間を短縮できます。

社内Wiki導入を成功させるポイント

社内wikiは導入しただけでは効果を発揮しません。実際に社員に使ってもらい、情報が蓄積されて初めて価値が生まれます。ここでは、社内wiki導入を成功させるための5つのポイントを解説します。

導入目的を明確にする

社内wiki導入の第一歩は、導入目的を明確にすることです。「なぜ社内wikiを導入するのか」「どのような課題を解決したいのか」を具体的に定義しましょう。

たとえば、「新人教育の時間を半減させる」「問い合わせ対応の工数を30%削減する」「業務マニュアルを一元化する」といった具体的な目標を設定します。目的が曖昧なまま導入すると、現場に浸透せず、形骸化してしまう可能性が高くなります。

導入目的を明確にすることで、どのような情報を社内wikiに掲載すべきか、誰が主体となって運用すべきか、といった具体的な方針も定まります。経営層や現場の責任者を巻き込み、組織全体で目的を共有することが重要です。

運用ルールをシンプルにする

社内wikiの運用ルールは、できるだけシンプルにすることが成功の鍵です。複雑なルールを作りすぎると、社員が使いにくくなり、結局誰も使わなくなってしまいます。

たとえば、文書のフォーマットや承認フローを細かく決めすぎると、情報を登録するハードルが上がります。最初は最低限のルールに絞り、使いながら改善していくアプローチが効果的です。「まずは書いてみる」「完璧を目指さない」といった文化を醸成することが大切です。

また、ツール自体の操作性も重要です。NotePMのような社内wikiツールは、高機能エディタと画像編集機能を備えており、ITツールに不慣れな人でも直感的に使えるシンプルな設計となっています。画像に矢印や文字を挿入できる機能により、マニュアル作成もスムーズに行えます。運用ルールをシンプルにするためには、ツール自体が使いやすいことが前提となります。

初期コンテンツを準備する

社内wikiを導入する際、空っぽの状態でスタートしてはいけません。ある程度の初期コンテンツを準備しておくことで、社員が利用イメージを持ちやすくなり、初動のハードルが下がります。

初期コンテンツとしては、よく参照される業務マニュアル、FAQ、組織図、連絡先一覧、各種申請書のテンプレートなどが適しています。既存の資料を移行するだけでも、十分な初期コンテンツになります。

また、社内wikiの使い方ガイドや、記事作成のサンプルを用意しておくことも効果的です。「こんな風に使えばいいのか」という具体例があることで、社員が自分でも記事を作成しやすくなります。

権限設定を適切に行う

社内wikiには、機密情報や部門限定の情報も含まれるため、適切な権限設定が不可欠です。情報の機密性に応じて、誰がアクセスできるか、誰が編集できるかを柔軟に設定できる必要があります。

NotePMのような社内wikiツールは、柔軟なアクセス制限機能を備えています。プロジェクト単位、組織単位などでノートごとに共有範囲を設定でき、全社公開、部門限定、プロジェクトメンバー限定など、きめ細かく制御できます。また、社外メンバー向けのゲスト権限も用意されており、パートナー企業との情報共有もスムーズに行えます。

権限設定は、セキュリティと利便性のバランスを取ることが重要です。厳しすぎると情報共有が進まず、緩すぎると情報漏洩のリスクが高まります。自社のセキュリティポリシーに合わせて、適切な権限設計を行いましょう。

浸透施策を実施する

社内wikiを導入しても、社員が使わなければ意味がありません。浸透施策を計画的に実施し、社内wikiを使う文化を根付かせることが重要です。

浸透施策の例としては、書き込みに対するインセンティブ設計、評価制度への組み込み、社内wikiの管理者やエバンジェリストの配置などがあります。たとえば、月間で最も多く記事を投稿した社員を表彰したり、記事の投稿数を評価項目に含めたりすることで、社員の行動を促せます。

また、経営層や管理職が率先して社内wikiを使う姿勢を見せることも効果的です。トップダウンで「社内wikiに情報を集約する」というメッセージを発信し、会議の議事録や重要な連絡を社内wikiに掲載することで、現場にも浸透しやすくなります。

おすすめの社内Wikiツール比較

社内wikiツールは数多く存在し、それぞれ特徴や強みが異なります。ここでは、代表的な6つのツールを比較し、各ツールの特徴を詳しく解説します。自社の課題やニーズに合ったツールを選ぶための参考にしてください。

主要ツールの比較表

まず、主要な社内wikiツールの基本情報を比較表で確認しましょう。料金体系、主要機能、対象ユーザーなどを一覧にまとめました。

ツール名	料金	主要機能	対象ユーザー
Confluence	無料プランあり / 月額600円〜/ユーザー（11人以上）	Jira連携、豊富なテンプレート、詳細な権限設定	大企業・開発チーム
Notion	無料プランあり / 月額$8〜/ユーザー	Wiki・タスク・データベース統合、高いカスタマイズ性	個人〜企業まで幅広く
esa	月額500円/ユーザー（税込）	WIP機能、シンプルなUI、Markdown対応	スタートアップ・自律的チーム
GROWI	OSS版無料 / クラウド版有料	オープンソース、オンプレミス対応、draw.io連携	開発チーム・セキュリティ重視企業
SharePoint Online	月額950円〜/ユーザー（Microsoft 365に含まれる）	Office連携、ポータルサイト構築、高度なセキュリティ	大企業・官公庁
NotePM	月額4,800円〜（8ユーザーまで）	ファイル全文検索、AI機能、高機能エディタ、柔軟なアクセス制限	中小企業・非IT企業

各ツールの特徴

比較表で概要を把握したところで、各ツールの特徴を個別に詳しく見ていきましょう。

Confluence

Confluenceは、オーストラリアのAtlassian社が提供する社内wikiツールで、世界中の企業で利用されているデファクトスタンダードです。特にエンジニアを中心に高いシェアを誇り、開発チームのナレッジ共有基盤として定着しています。

Confluenceの最大の強みは、プロジェクト管理ツールJiraとの強力な連携です。開発チームは、Jiraで管理している課題やプロジェクトの情報を、Confluenceのページに埋め込んで参照できます。開発ドキュメント、技術仕様書、リリースノートなどを一元管理し、チーム全体で共有できます。

また、豊富なテンプレートと高度なカスタマイズ機能も特徴です。会議議事録、プロジェクト計画、製品要件定義など、さまざまな用途に応じたテンプレートが用意されており、すぐに使い始められます。マクロ機能を使えば、ページに動的なコンテンツを埋め込むこともできます。

料金は無料プランから利用可能で、有料プランはユーザーあたり月額600円〜（11人以上の場合）となっています。大企業や開発チームに適したツールです。

Notion

Notionは、アメリカのNotion Labs, Inc.が提供するオールインワン型のワークスペースツールです。Wiki、ドキュメント管理、タスク管理、データベースなど、複数の機能を統合しており、近年急速にシェアを拡大しています。

Notionの特徴は、ブロックを組み合わせて自由にページを作成できる高いカスタマイズ性です。テキスト、画像、表、リスト、埋め込みコンテンツなど、さまざまなブロックを自由に配置し、自分だけのワークスペースを構築できます。データベース機能を使えば、タスク管理やプロジェクト管理もNotionで完結します。

洗練されたUIと直感的な操作性も魅力です。個人利用から企業利用まで幅広く対応しており、スタートアップから大企業まで、多様な業界・職種で活用されています。豊富なテンプレートも用意されており、すぐに使い始められます。

料金は無料プランから利用可能で、有料プランはユーザーあたり月額$8〜となっています。柔軟性と拡張性を求める企業に適しています。

esa

esaは、「情報を育てる」をコンセプトにした日本製の社内wikiツールです。合同会社esaが提供しており、心理的安全性を重視するチームに支持されています。

esaの最大の特徴は、「WIP（Work In Progress：書き途中）」機能です。完成していない情報でも気軽に共有でき、チーム全体で情報を育てていく文化を醸成します。「完璧な文書を作らなければ」というプレッシャーを減らし、まずは書いてみることを促します。

シンプルで温かみのあるUI/UXデザインも特徴です。Markdownに対応しており、エンジニアにとって使いやすい設計となっています。絵文字やカテゴリ機能を活用して、情報を楽しく整理できます。

料金はユーザーあたり月額500円（税込）とシンプルな価格設定です。スタートアップや自律的なチームに適したツールです。

GROWI

GROWIは、日本の株式会社GROWIが提供するオープンソースソフトウェア（OSS）の社内wikiツールです。無料で利用でき、オンプレミス環境にも構築可能な高いカスタマイズ性が特徴です。

GROWIの最大の強みは、オープンソースであることです。ソースコードが公開されており、自社の要件に合わせて自由にカスタマイズできます。セキュリティ要件が厳しい企業や、自社サーバーで運用したい企業に適しています。クラウド版（GROWI.cloud）も提供されており、手軽に始めることもできます。

Markdownエディタに完全対応しており、エンジニアにとって使いやすい設計です。draw.io連携により、図やフローチャートを直接編集できる点も便利です。全文検索機能も強力で、必要な情報を素早く見つけられます。

料金はOSS版が無料、クラウド版は月額制の有料プランとなっています。開発チームやセキュリティを重視する企業に適したツールです。

SharePoint Online

SharePoint Onlineは、Microsoft社が提供するクラウド型の情報共有プラットフォームで、Microsoft 365に含まれるサービスです。大企業や官公庁での導入実績が豊富で、エンタープライズ向けの機能が充実しています。

SharePoint Onlineの最大の強みは、Word、Excel、PowerPointなどのMicrosoft 365アプリとのシームレスな連携です。ドキュメントの共同編集、バージョン管理、承認ワークフローなど、Office製品との統合により、既存の業務フローを大きく変えることなく導入できます。Microsoft Teamsとも連携しており、チャットからドキュメントにアクセスできます。

ポータルサイト構築機能により、全社的な情報共有基盤を構築できます。部門ごとのサイトを作成し、ニュース、イベント、ドキュメントライブラリなどを一元管理できます。高度なセキュリティとコンプライアンス機能も備えており、情報漏洩対策も万全です。

料金はMicrosoft 365のビジネスプラン（月額950円/ユーザー〜）に含まれています。既にMicrosoft 365を利用している企業や、大企業・官公庁に適したツールです。

NotePM

NotePMは、株式会社プロジェクト・モードが提供する日本製の社内wikiツールです。「マニュアル作成に強い」ことを特徴とし、ITに詳しくない人でも直感的に使えるシンプルな操作性が評価されています。

NotePMの最大の強みは、ファイルの中身まで全文検索できる強力な検索機能です。添付したWord、Excel、PDFなどのファイル内のテキストも検索対象となり、欲しい情報を素早く見つけられます。ファイルストレージの利点（ファイル保管）とwikiの利点（情報構造化）を両立しており、情報検索の効率が大幅に向上します。

AI機能も標準搭載されています。文章の要約、翻訳、校正をAIが自動で行い、ドキュメント作成の時間を短縮できます。高機能エディタと画像編集機能により、画像に矢印や文字を挿入してマニュアルを作成することも簡単です。ITツールが苦手な人でも、直感的に操作できる設計となっています。

柔軟なアクセス制限機能も特徴です。プロジェクト単位、組織単位などでノートごとに共有範囲を設定でき、社外メンバー向けのゲスト権限も用意されています。既読/未読の可視化や変更履歴の自動記録など、情報共有を促進する機能も充実しており、幅広い業種で導入されています。

料金はプラン8（8ユーザーまで）で月額4,800円〜となっています。中小企業や非IT企業に適したツールです。

社内の情報共有を効率化したいならNotePMがおすすめ

この記事では、wikiの基本的な定義から、WikipediaとWikiの違い、ビジネスで活用される社内wikiの具体的なメリット、導入を成功させるポイント、そしておすすめの社内wikiツールの比較まで、wikiに関する知識を網羅的に解説しました。

Wikiとは、Webブラウザから誰でも簡単にページを作成・編集できるコンテンツ管理システムであり、Wikipediaはその仕組みを使って作られた百科事典サイトの一つです。ビジネスの現場では、社内wikiとして活用することで、情報の一元管理、業務の属人化防止、業務効率化、人材育成コストの削減といった多くのメリットを享受できます。

社内wiki導入を成功させるには、導入目的を明確にし、運用ルールをシンプルにし、初期コンテンツを準備し、権限設定を適切に行い、浸透施策を実施することが重要です。また、自社の課題やニーズに合ったツールを選ぶことも欠かせません。

社内の情報共有に課題を感じている方、情報の属人化を防ぎたい方、業務効率を向上させたい方には、NotePMの導入をおすすめします。NotePMは、ファイルの中身まで全文検索できる強力な検索機能、AI機能、高機能エディタ、柔軟なアクセス制限など、社内wikiに必要な機能をすべて備えています。ITに詳しくない人でも直感的に使えるシンプルな操作性により、社内に浸透しやすく、実際に使われる社内wikiを構築できます。

無料トライアルも用意されているため、まずは実際に試してみて、自社の業務に合うかを確認してみてください。社内wikiを活用して、組織全体の生産性を向上させましょう。