組織診断ツールについて、自社に合ったツールはどれなんだろうと迷っている担当者もいるのではないでしょうか。組織診断ツールにはさまざまな種類が用意されており、目的や得たい効果によって選ぶべきツールが決まります。本記事では、組織診断ツールの概要・メリット・比較ポイント・おすすめの組織診断ツールを丁寧に解説していきます。
目次
組織診断ツールとは？注目・おすすめのツールを解説
組織診断ツールとは、理想となる組織を創るため、従業員一人一人に対してアンケートを行い、現在の組織の課題や従業員が抱える問題点や組織の現状を客観的に把握するツールです。組織診断ツールを活用すれば、残業時間や業務量の多い従業員を特定できます。また、従業員のメンタルに焦点をあてて調査することで、不安を感じている従業員を特定し、ケアすることも可能です。
組織診断ツールで行う調査方法は、いくつか種類があります。たとえば、組織全体像に関する調査と従業員個人に対する調査があります。また、センサスという大規模な調査、パルスサーベイという簡単な調査も存在します。何を目的としており、どのような結果を得たいかによって、利用すべき組織診断ツールを選びましょう。
組織診断ツールを利用すれば人材育成の方針も明確になり、離職率を下げることにもつながります。
組織診断ツールがおすすめの3つの理由・メリット
組織診断ツールがおすすめの理由・メリットを3つ紹介します。
- 従業員や組織の状態の可視化
- データの蓄積と取り出しが容易
- 最適な人材配置ができる
それぞれ、解説していきます。
従業員や組織の状態の可視化
組織診断ツールがおすすめの理由・メリットの1つ目は、従業員や組織の状態の可視化です。たとえば、従業員に対して現状の働き方や多忙度合いについて調査を行うことで、従業員一人一人の状況・従業員が所属する部門の状況・組織全体の状況とそれぞれの繋がり、などが客観的に見て判断できるようになります。
会社の組織の課題を細分化し、どこでどのような問題が起きていて、会社の業績につながっているのか、原因を絞り込むことができます。
データの蓄積と取り出しが容易
組織診断ツールがおすすめの理由・メリットの2つ目は、データの蓄積と取り出しが容易であることです。毎年同じ調査を行うことで、客観的なデータを継続的に取れます。データを蓄積することで、年単位での個人の業績の把握や勤務時間の推移などを確認でき、現状の問題についてどこに対策を打つべきか明確になります。
最適な人材配置ができる
組織診断ツールがおすすめの理由・メリットの3つ目は、最適な人材配置ができることです。ツールを使えば、従業員一人一人に対して適した業務を見つけることが可能です。たとえば、「この従業員は総務部だけれどもITに詳しいから情報システム部門に適しているのではないか」「開発にいるがコミュニケーション能力が高く、現場対応に適しているため営業が良いのではないか」など、従業員と業務の組み合わせが可能になります。
組織診断ツールの比較で押さえたい6つのおすすめチェックポイント
組織診断ツールの比較で押さえたいおすすめチェックポイントを6つ紹介します。
- 組織の目的に沿っているか
- 調査対象を確認する
- 診断方法と流れ
- 信頼性の高さ
- 調査頻度
- 料金体系
それでは、1つずつ見ていきます。
組織の目的に沿っているか
組織診断ツールの比較で押さえたいおすすめチェックポイントの1つ目は、組織の目的に沿っているかです。ツールが変われば診断方法も異なるため、組織診断ツールを比較する前に自社の課題やツール活用の目的を明確化する必要があります。たとえば、従業員の組織への満足度を向上したいのか、離職率を下げたいのか、営業利益を伸ばすために課題発見をしたいのか、どの部門の生産性向上をしたいのか、などが挙げられます。
組織診断ツール比較時に、ツールが組織の目的に沿っているかを確認することが大切です。
調査対象を確認する
組織診断ツールの比較で押さえたいおすすめチェックポイントの2点目は、調査対象を確認することです。ツールには、大きく分けて組織全体像を調査するツールと、従業員個人のケアを行うための調査をするツールに分かれます。組織全体像を調査するツールでは、一般社員・課長・部長・経営者などに対して、幅広く調査する必要があります。一方、従業員個人のケアを行うためには、現場部門なのか社内組織なのか、誰に対して何を調査し、その結果何を得たいか（業績なのか生産性向上なのか）によって対象も変わります。
誰に対してどのような調査を行うべきなのか、調査対象を確認するようにしましょう。
診断方法と流れ
組織診断ツールの比較で押さえたいおすすめチェックポイントの3つ目は、診断方法と流れです。実施内容だけでなく、調査の実施から結果の受け取りまでの一連の流れを確認しましょう。調査作成から結果受け取りまでどれくらいの時間がかかるのか、調査結果は見やすいか、デザインも組織に適したものか、など一つずつ確認し、自社が長く使えるツールであるかを判断することが大切です。
無料トライアルが用意されているツールもあります。組織診断ツールについて、診断方法と一連の流れをしっかりと確認しましょう。
信頼性の高さ
組織診断ツールの比較で押さえたいおすすめチェックポイントの4点目は、信頼性の高さです。調査結果に信頼性があるか、複数人が結果を見て同じ解釈ができるかを見極めることが大切です。色々な解釈ができる結果はよくないため、ツール選定時には、どのような結果を得られて、結果をどのように活用するのかイメージした上で、ツールが自社に適しているかを判断しましょう。
調査頻度
組織診断ツールの比較で押さえたいおすすめチェックポイントの5つ目は、調査頻度です。ツールによっては、半年に1度や年に1度など、調査頻度が変わります。単純に多ければいいのではなく、大規模な調査が頻繁にくると従業員にとって負担を与えてしまいます。調査が業務の邪魔をしてしまえば本末転倒です。
組織の目的にあった頻度で調査が行えるツールを選択することが大切です。
料金体系
組織診断ツールの比較で押さえたいおすすめチェックポイントの6つ目は、料金体系です。初期費用や月額に関して、固定金額のものや分析結果・調査対象のユーザー数によって料金が変わるものがあります。初期費用が安くとも、トータルでみたら他のツールよりも高くなる可能性も十分あります。自社がどういうシーンで何人に対して使うのか明確にし、料金体系が見合っているか確認が必要です。
組織診断ツールを導入する前に知っておくべき3つのこと
組織診断ツールを導入する前に知っておくべき3つのことを紹介します。
- 社員の負担を極力かけないこと
- 診断が目的ではない
- 診断結果を参考程度に留めること
それぞれ、解説していきます。
社員の負担を極力かけないこと
組織診断ツールを導入する前に知っておくべきことの1つ目は、社員の負担を極力かけないことです。組織診断ツールを活用するためには、多くの従業員からの回答が必要になります。業務に支障を与えないためにありがちなのが「業務時間外に回答してください」というアンケート調査です。業務時間外の回答は社員に負担をかけてしまいますし、結果回答数も少なくなります。業務時間内で回答できる・数分で終わる・選択式で簡単に回答できる・モバイル端末に対応している、といったツールを選ぶ方が、従業員にとって優しいツールになります。
診断が目的ではない
組織診断ツールを導入する前に知っておくべきことの2つ目は、診断が目的ではないことです。ツールで診断結果を得たら終わり、ではありません。診断後にどのようなアクションを起こすかが大切になります。調査結果に対して、なんのためにどう活用していくのかを事前に明確にしておくことが大切です。
診断結果を参考程度に留めること
組織診断ツールを導入する前に知っておくべきことの3つ目は、診断結果を参考程度に留めることです。たとえばメンタルのケアが必要な従業員がいると診断結果が出た場合、結果を見ただけで業務に適していないとして、組織移動や休職を勧めるのはあまりよくありません。診断結果から従業員と直接会話することでサポートし、従業員の声のトーン・雰囲気・現在の状況・どうなりたいかなどの要望を直接聞くことで、どのような対応が必要か検討することが大切です。
診断結果を鵜呑みにするのではなく、あくまでも参考程度にし、社員と直接コミュニケーションを取ることがもっとも大事です。
組織診断ツールおすすめ8選を比較
おすすめの組織診断ツールを8選を比較していきます。
GRATICA
GRATICAは、サンクスカードサービスです。従業員同士が感謝の気持ちを、カードを通して伝え合います。誰がどのような内容の感謝をどれくらい受けているのか、組織全体で把握・管理することが可能です。サンクスカードを使えば従業員の肯定感があがり、会社への満足度も向上します。
GRATICAの特徴
- ⽬的や操作がシンプルだから続けやすいサービス
- サンクスカードを通した⼈の繋がりを可視化
- サンクスカードにより行動指針や企業理念の浸透が期待できる
URL: https://gratica.jp/
モチベーションクラウド
モチベーションクラウドとは、株式会社リンクアンドモチベーションがコンサルティングのノウハウを活かして開発したクラウドサービスです。国内最大級のデータベース（8,010社、203万人）を元にしているため、組織状態の可視化・分析が簡単に行えます。
モチベーションクラウドの特徴
- 国内最大級データベースの活用により同業他社・会社規模で比較可能
- 心理学・行動経済学などのコンサルティングノウハウが集結
- 利用ユーザー数によって料金変動有り
URL: https://www.motivation-cloud.com/
Unipos
Uniposは、ピアボーナス（従業員同士の報酬の贈り合い）を実現し、働き方を変えるWebツールです。従業員同士が「貢献に対する称賛のメッセージ」と「少額のインセンティブ（ポイント）」を贈り合うことで感謝と称賛を伝え、ポジティブな体験を通して前向きで強い組織をつくることが可能になります。
Uniposの特徴
- ピアボーナスによる感謝・称賛のサイクルを習慣化
- ポイントは組織の社風や文化に合わせた形で交換可能
- 製品デモ動画やセミナー開催有り
TUNAG
TUNAGは、エンゲージメント経営の実践を通じて、環境に左右されない会社の成長や成功を支援する情報共有サービスです。働き方の変化により、組織の課題も移り変わります。知る・循環する・改善する、のステップで企業における組織エンゲージメントを高めていきます。
TUNAGの特徴
- 経営者の考えを社内に浸透、従業員に体現させることが可能
- 部署を超えた目標や結果の共有
- 利用ユーザー数によって料金変動有り
URL: https://tunag.jp/ja/
Geppo
Geppoは、個人と組織の課題を見える化し、両方の診断結果データを元に働き方改善を支えるツールです。さまざまな企業に導入されており、継続率98%を達成しています。従業員に負担をかけないように、個人調査は毎月1回3問程度、組織調査は半期に1回20問と設定し、働き方改善のPCDAを回していきます。
Geppoの特徴
- たった1分の回答で従業員の小さな変化を把握可能
- 従業員のエンゲージメント管理が容易
- 個人調査と組織調査をバランスよく実施
CBASE（旧スマレビ）
CBASE（旧スマレビ）は、360度の多面評価システムです。組織状態の把握・改善・定着率向上・多面評価など、さまざまなリサーチを行っています。利用ユーザーからも分かりやすいと話題になっており、導入企業の顧客満足度は91.1％で、年間80万人以上が利用しています。専任担当者による手厚いサポートを受けることが可能です。
CBASE（旧スマレビ）の特徴
- 組織の状態を網羅的に把握できる設問を用意
- 第三者の立場で診断結果展開の対話の場をサポート
- 機能プランとユーザー数によるシンプルな料金体系
URL: https://www.hrm-service.net/
HR OnBoard
HR OnBoardは、離職を防止するための自動Webアンケートシステムです。導入実績7,500社以上を突破しています。悩みを抱える社員がひと目でわかり、適切かつ少ない工数でフォローできます。3,000社以上の実例研究をもとに開発した独自の設問により、テレワーク環境でも素早く正確な離職予兆をキャッチできます。
HR OnBoardの特徴
- 社員のSOSを迅速にキャッチ可能
- メッセージ機能を搭載した自動Webアンケートシステム
- 無料トライアル可能
URL: https://on-board.io/
jinjerワーク・バイタル
jinjerワーク・バイタルは従業員のコンディションを管理・解析し、解析結果を効果的にマネジメントするためのツールです。ワーク・バイタルとはWork（仕事）とVital（活力）をかけ合わせた言葉です。定点調査を行い、従業員のコンディションや取り巻く環境の変化に気づくことが可能です。
jinjerワーク・バイタルの特徴
- 調査質問の自由な設定が可能
- 従業員のコンディションを天気で表現
- 月額費用は1人あたり300円（無料トライアル有り）
URL: https://hcm-jinjer.com/workvital/
まとめ
本記事では、組織診断ツールの概要・メリット・ツールの比較ポイント・おすすめの組織診断ツールを解説しました。組織診断ツールはアンケートだけでなく、サンクスカードや従業員同士の報酬の贈り合いなど、さまざまな種類が用意されています。比較する前に、組織の目的・組織診断でどのような結果を得たいか・結果をどう活用していくかを明確に決めておきましょう。また、診断結果を鵜呑みにせずに参考程度に留め、従業員と直接コミュニケーションを取ることが、企業成長にとって大切です。
NotePM（ノートピーエム） は、Webで簡単にマニュアル作成できて、強力な検索機能でほしい情報をすぐに見つけられるサービスです。さまざまな業界業種に導入されている人気サービスで、大手IT製品レビューサイトでは、とくに『使いやすいさ・導入しやすさ』を高く評価されています。
NotePMの特徴
- マニュアル作成、バージョン管理、社外メンバー共有
- 強力な検索機能。PDFやExcelの中身も全文検索
- 社内FAQ・質問箱・社内ポータルとしても活用できる
- 銀行、大学も導入している高度なセキュリティ。安全に情報共有できる
URL: https://notepm.jp/
