【2024年版】動画配信システムのおすすめ15選を徹底比較!仕組み・目的から選定方法まで解説

2024年01月04日(木) 写真・画像・動画

こんにちは。マニュアル作成・ナレッジ共有ツール「NotePM」ブログ編集局です。

動画を配信するために必要な「動画配信システム」は、現在多くのサービスがリリースされています。動画の配信方法や付加機能などがサービスにより異なるため、「どのシステムが自社に適しているかわからない」とお悩みの方もいるのではないでしょうか。この記事では、今注目すべきおすすめ動画配信システムをタイプ別にご紹介します。動画配信システムの仕組みや選定ポイントもあわせて解説するので、選ぶときの参考にしてください。

動画配信システムとは?比較に役立つ基礎知識

動画配信システムとは、どのような特徴や種類があるのでしょうか。各サービスを比較するために、基礎的な知識を押さえておきましょう。

動画配信システムとは

動画配信システムとは、Webやインターネットを利用して、映像コンテンツを配信できるサービスのことです。従来、社内や顧客などとの情報のやりとりにはテキストが多く用いられていました。しかし近年は「動画の方が端的に情報を伝えられる」「目で見てわかりやすい」といった理由で、多くの場面で動画が活用されるようになりました。

動画配信サービスには、YouTubeなどの無料サービスから有料のサービスまで、幅広いサービス・プランがあります。動画形式を変更する「エンコード機能」が搭載されたり、スマホで撮影した動画を配信できたりするサービスも増え、配信のハードルは下がっています。企業でもWeb会議やオンライン研修など、動画の活用の場が広まっているのです。

法人向け動画配信システムが必要な理由

動画配信システムというと、YouTubeなどの無料動画配信サービスが有名ですが、企業がビジネスとして使う場合には、有料のものを含めた法人向けサービスがおすすすめです。法人向け動画配信システムはセキュリティが高く、情報漏えいにも配慮されています。コピーや共有などがしにいため、社内研修などの機密性が高い情報にも向いています。動画配信は、ウェビナー(Webセミナー)やeラーニングでも利用されています。企業の目的に沿ったより細かなニーズに対応するためにも、法人向け動画配信システムが有用なのです。

動画配信システムを活用する目的

主な動画配信システムの利用目的と事例には、下記のようなものがあります。

  • 全社・各組織内での情報共有
    • 社内の定例会の動画
    • トップから社員に向けたメッセージ動画
  • 研修・教育やマニュアル共有
    • 動画研修
    • 接客マニュアル
  • 社外への動画・コンテンツ提供
    • 有料の教育コンテンツ動画の配信
    • 顧客へのWebセミナー

動画配信システムの利用目的によって、コストや必要な機能・ストレージ容量などは変わります。目的を明確にし、そのためにはどのような機能が必要かを洗い出しましょう。

動画配信システムは3タイプに分けて比較できる

動画配信システムは、機能や提供サービスによって3つのタイプに分けられます。各システムを比較する前に、それぞれどのタイプに該当するかも考慮しておきましょう。

1.配信メインタイプ

「動画を視聴してもらう」「自社コンテンツを安全に配信する」というのが主な目的なら、配信をメインとした動画配信システムがおすすめです。配信メインタイプなら、最小限の視聴環境を低コストで用意できます。ただし、機能が十分かどうか、拡張性があるかは、料金と比例することもあります。安価でも「配信以外の機能が限られている」「細かな管理権限の設定ができない」サービスもあるため、自社の目的ときちんと照らし合わせることが必要です。選定にあたって、現在だけでなく将来的な目的に対しても、十分な機能が備わっているかどうかチェックしておきましょう。

2.ポータルサイト構築もできるタイプ

動画視聴の入り口となるようなWebサイトの構築もできるタイプです。ポータルサイトまで構築すれば、動画配信元からの一方的な動画配信に限らず、コミュニケーションツールとして動画を活用できます。ポータルサイト構築ができる動画配信サービスの機能には、下記のようなものがあります。

視聴者が動画にコメントできる
動画視聴後にアンケートを取る
動画のランキング掲載や新着表示ができる
複数ユーザーによる動画投稿ができる

複数ユーザーが動画投稿できる機能があれば、社内でマニュアルやノウハウの共有がしやすくなり、効率的に動画を活用したり管理したりできます。また、動画を起点に配信者・視聴者間で交流できるため、コミュニケーションをより活発にできるようになるでしょう。

3.独自機能搭載タイプ

他の動画配信サービスにはない独自の付加機能のある動画配信システムもあります。自社では対応が難しいことについて対応してくれる機能もあるため、チェックしておきましょう。例えば動画の不正ダウンロード対策など、特有のニーズ・課題に対応してくれるシステムもあります。またシステムによっては、導入から運用までワンストップで対応してくれたり、配信サルティングや撮影・編集サービスを提供していたりと、手厚いサポートをしてくれるところもあります。「リソースが足りず業務を一部委託したい」「より効率的に業務を行いたい」という会社は、一度検討してみるとよいでしょう。

動画配信システム比較には「配信方法」も重要

動画配信システムを比較・選定するときには、動画の配信方法も考慮しなければいけません。ここでは、配信方法の種類・特徴についてそれぞれ解説します。

ダウンロード配信

動画データをすべて端末にダウンロードしてから再生する配信方式です。一度ダウンロードすれば、オフライン環境や回線速度が遅い環境でも再生が可能です。サーバーへの負荷がかかりづらい・コストが低くて済むなどのメリットがあります。デメリットとしては、ライブ配信ができない・コピーされやすいことが挙げられます。中には、配信する期間や再生が可能期間に制限をかけられるサービスもあります。

ストリーミング配信

動画ファイルのデータを小さく分けて、受信した分から順に再生する配信方式です。メリットとしては、ライブ放送ができることやコピーしづらいといったことが挙げられます。一方デメリットとして、配信コストが多くかかることが挙げられます。また、ストリーミング配信には大きく分けて「オンデマンド配信」「ライブ配信」の2つがあります。

  • オンデマンド配信
    • 視聴者がサーバーにあらかじめ用意された動画ファイルにアクセスし、見たいタイミングで動画を見る
    • 配信者は動画の撮り直しができるため、納得のいく仕上がりにできる
  • ライブ配信
    • リアルタイムで配信された動画を視聴者が見る
    • 臨場感を伝えやすく、配信者と視聴者が双方向にコミュニケーションできる

動画配信システムの利用目的と照らし合わせて、どの配信方式にするか決めるとよいでしょう。

プログレッシブダウンロード配信

プログレッシブダウンロード配信とは、動画データをダウンロードしながら再生する配信技術をいい、PCやスマホなどにデータを一時ファイルとして保存しながら再生します。ストリーミング配信に比べ低コストで、小規模から手軽に始められるメリットがあります。デメリットとしては、動画ファイルが端末にダウンロードされるため、簡単にコピーされてしまうということです。セキュリティよりもコスト重視の場合や、社内のイントラネットなどで利用する場合には、プログレッシブダウンロード配信の利用を検討してもよいでしょう。

動画配信システムを比較するポイント

動画配信システムに関する基礎的な知識を解説してきましたが、これらを踏まえて、どのようにシステムの比較や選定を行えばよいのでしょうか?ポイントを5つご紹介します。

利用目的に対応した機能があるか

始めに動画配信システムを利用する目的を明確にして、目的達成に必要な機能などを洗い出しましょう。目的によって、どのような機能や要件が必要になるかは大きく変わります。動画配信システムを利用する目的には、一例として下記のようなものがあります。

  • 新入社員・アルバイトの研修をする
  • 顧客に販売促進のための動画コンテンツを配信する
  • 動画コンテンツの販売を行う

例えば社外に動画を配信するなら、視聴者数が多くなる可能性があるため、安定した配信ができるシステムが必要となります。また、セキュリティを第一に考えるなら、オンプレミス型も検討する必要があります。ポータルサイトの構築が必要かどうかも、検討材料にしなければなりません。動画配信システムを利用する目的を明確にして、どのような機能・サービスのあるシステムを選ぶべきか要件をピックアップしましょう。

ストレージ(保存容量)や配信規模の制限はどれほどか

動画配信システムのストレージに保存できる容量や、どのくらいの人数が視聴可能かといった通信規模は必ずチェックしましょう。動画配信は、テキストや静止画に比べてデータ量が大きいため、必要とする容量やデータの転送量によりプラン・料金が変わります。把握すべき項目は、次の通りです。

  • 視聴者のアカウントID数(視聴者数)
  • 各動画の再生時間・ファイル容量
  • 動画配信システムを利用する回数

上に挙げた項目のデータを参考にして、自社に合ったプランを選んだり、動画配信システム会社に見積もりを取るとよいでしょう。

外部システムと連携できるか

動画配信システムを、自社で導入済みのシステムと連携させられるかという点も大切です。動画配信システムを自社システムと連携すれば、より効率的な運営ができます。例えば、動画配信システム内の「動画の閲覧者数」「再生回数」などのデータを参考にして、自社システムでより詳細に分析したり、レポート作成したりすることが可能です。
現在は、プログラムをつなぐためのAPIを公開している動画配信システムも多くあります。新たにAPIを開発してくれる会社もあるため、検討しているシステム会社をチェックしてみましょう。

操作性・使いやすさはどうか

動画配信システムは、操作性や使いやすさも重要です。例えさまざまな機能が搭載されていても、専門的な知識がないと使いこなせなければ、継続的に社内で活用していくのは難しくなります。また、直感的に使えるかどうかや、システムのFAQは充実しているか・サポートはあるかなどもチェックしましょう。システムの中には、無料トライアル期間を設けているものもあります。社内で実際に運用したり資料を確認して、使いやすいシステムを選びましょう。

付加機能・独自機能もチェック

気になる動画配信システムに、利用目的や目標達成に適した機能があるかも重視しましょう。動画をより長く多面的に活用できる環境を整えると、同じ撮影時間でもコストパフォーマンスがよくなります。動画配信以外の付加機能・独自機能によっては、例えば下記のようなことができます。

視聴制限をかけて、公開先や閲覧期限を制限する
動画へのアクセス状況・再生回数等のデータを収集・分析する
登録した動画を別アプリへと連携する

現時点で利用する予定がなくても、将来的に使う可能性がある機能がないかどうか考慮して、あとから機能向上ができないか、設定変更できるかなども調べましょう。

動画配信システムのおすすめ15選

ここからは、おすすめの動画配信システムを15選ご紹介します。各システムの特徴などを参考に、自社に最適なプランを検討してください。

MOOGA(ムーガ)

MOOGAは、シンプルでわかりやすい機能と高セキュリティ環境にこだわった法人向け動画配信サービスです。
ストリーミング配信で機密性の高い社内情報を扱うのに向いており、社内研修や会議の共有などに使われています。
容量やアカウントID数に応じて4つのプランから選べるため、予算・シーンに応じて無駄なく利用できます。

MOOGAの特徴

  • 月額費1万5,000円からと低コスト
  • パスワードやIPアドレス制限・暗号化配信でセキュアな環境を実現
  • MOOGA専用ページ・自社HPどちらでも視聴可能

URL: https://mooga.jp/

 

SmartSTREAM(スマートストリーム)

NTTグループ企業が運営するストリーミング配信形式の動画配信システムです。
動画配信に必要な機能がパッケージされた「ビデオプラットフォーム」プランや、大規模なライブ中継ができる「ストリーミングサーバーレンタル」プランなど、予算に合わせてプランが選べます。専用スタッフが導入前にコンサルティングを行ったり、ユーザーサポートなどのアフターサービスも手厚い点も安心できます。

SmartSTREAMの特徴

  • 1,500以上の契約導入実績と「NTTグループの提供」という安心感
  • オンデマンド配信からライブ配信・ハイレゾ配信まで複数プランから選べる
  • コンサルティングから運用開始・アフターケアなど充実のサポート

URL: https://www.smartstream.ne.jp/

 

P-stream(ペタストリーム)

P-streamは、リーズナブル・無広告にこだわった動画配信システムです。最安プランでも月々ストレージが5GB・配信量も月100GBあります。これは100MB10分の動画なら50本保存でき、1,000回ほど再生可能な数字で、かなりの低価格だといえるでしょう。どのプランも初期費用3万円がかかりますが、キャンペーンで無料になることもあります。

P-streamの特徴

  • 無広告にこだわった動画配信サービス
  • 月額9,800円(税別)からと低価格
  • CDN(コンテンツデリバリーネットワーク)拠点が複数あるため、速くて安定した配信が可能

URL: http://lp01.p-stream.jp/

 

BizLive(ビズライブ)

BizLiveは2006年から動画配信サービスを手掛けてきた、実績のあるライブ配信サービスです。医療業界向け配信サービスにとくに定評があり、配信回数は年間3,000回と経験も豊富です。事前の打ち合わせから配信オペレーション・ログやアンケートのデータ提出まで、トータルでサポートしてくれます。企業活動・ビジネスで重要なさまざまなシーンに対応してくれるため、心強いでしょう。

BizLiveの特徴

  • Web講演会配信サービスのライブ配信で多くの実績あり
  • 社外向けの説明会・株主総会・顧客向けセミナーなどさまざまな用途に対応
  • 配信前準備から本番サポート・解析レポートまで丸ごとバックアップ

URL: https://www.bizlive.jp/

 

Vimeo

Vimeoは、動画マーケティングに適したストリーミング配信サービスです。広告なしでの動画配信ができ、動画をWebサイトに埋め込みできるため、自社ブランドを全面に出した配信が可能です。マーケティング分析ツールも搭載しており、詳細な統計や効果分析がしやすい特徴があります。最大10人までメンバーを追加して共同作業をすることもできるため、業務効率アップが図れるでしょう。

Vimeoの特徴

  • 4K Ultra HDでのストリーミング配信など、超高画質で動画再生が可能
  • Adobe Premiere ProやFinal Cut Proと連携して効率アップが可能
  • 動画レビューツールあり。チームでの共同作業が可能

URL: https://vimeo.com/jp/

 

millviポータル(ミルビィポータル)

millviポータルは 会員制ポータルサイト構築が可能な動画配信システムです。動画の評価機能・動画学習の理解度チェック機能など多彩な機能が揃っています。魅力は、コストに対して機能性が高いことです。月額費用は5万円(税抜)からで、視聴者の接続環境に合わせて画質変更するマルチビットレート配信やスマホ対応の管理画面など、さまざまな機能が使えます。

millviポータルの特徴

  • 動画ポータルサイト・動画プレイヤーのカスタマイズなど高度な機能が満載
  • 高機能とリーズナブルな価格を両立
  • 暗号化ストリーミング配信やワンタイムURLなどでコンテンツを保護

URL: https://millvi.jp/product/portal/

 

OneStream(ワンストリーム)

OneStreamは 動画配信サイト作りに必要な機能を網羅したプラットフォームです。動画をアップロードするだけで会員制の動画配信サイトが作れます。プランは月額9,800円(税抜)からあり、2週間の無料トライアルもあるため、操作性をしっかりチェックして使えます。Webセミナーや社内研修・動画学習などの用途に幅広く利用できるでしょう。

OneStreamの特徴

  • 動画をアップロードするだけで素早く会員動画サイトが作れる
  • 初期費用無料・月額9,800円(税抜)とリーズナブル
  • プレイリスト管理・ユーザー専用のアカウントページ作成など機能が豊富

URL: https://one-stream.site/

 

ビジュアモールムービーライブラリ

ビジュアモールムービーライブラリは、企業内での情報共有に適した動画配信システムです。動画投稿に加えて、コメントやメール配信・ランキング表示もできます。既存のWebサービスと同じ感覚で情報をやりとりしたり、意見交換できるため、使い勝手がいいでしょう。チャンネルごとに視聴者を管理でき、視聴制限も簡単にかけられます。
視聴者ごとに専用のポータルサイトが設けられるため、視聴者が閲覧可能な動画を把握しやすくなるメリットもあります。

ビジュアモールムービーライブラリの特徴

  • ストリーミング配信で簡単・セキュアに動画を共有
  • 評価・コメント機能やランキング機能があり、双方向コミュニケーションが可能
  • チャンネルごとに視聴者を紐付けられるため安全に動画共有できる

URL: https://www.visuamall.com/service/movielibrary/

 

UIshare(ユーアイシェア)

UIshareは、動画やデータ共有機能からライブ配信・分析機能まで備えた動画配信クラウドサービスです。
CtoC向けプラットフォームを運営している知見を活かし、直感的でわかりやすいインターフェースを実現しています。
オプションで、企画から撮影・編集まで動画コンテンツ作成をトータルサポートしてくれるサービスもあります。

UIshareの特徴

  • 基本機能が充実。初期費用無料・月額 1,000 円から動画サイトが作れる
  • ユーザー登録数17万人の実績と経験あり
  • 最新のセキュリティ対策・24時間体制で保守運用

URL: https://www.uicommons.co.jp/uishare/

 

メガDOGA(メガドーガ)

メガDOGAは、手軽に動画コンテンツ販売が始められるシステムです。すべてのプランに会員数無制限の会員認証機能が付いているのが、他にはない大きな特徴です。同一IDでの複数ログインを制限する機能など、付加機能も充実しています。オプションで、CDNを利用した大規模配信可能なサービスも提供しています。

メガDOGAの特徴

  • 登録会員数が無制限の会員認証機能
  • プログラムからメガDOGAの機能が使えるAPIも提供
  • チャットで気軽に質問できる

URL: https://megadoga.jp/

 

クラストリーム

クラストリームは、大容量の動画が保存可能な会員制動画配信プラットフォームです。
標準画質800kbpsで約3,000時間分の動画データが保存できる特徴があります。また、2倍速で再生しても聞き取れる「聞こえる倍速」機能があり、オンライン研修やeラーニングで重宝されるでしょう。クラウド版の他、インターネット接続できない環境でも利用できるオンプレミス版システムも選べるため、機密性の高い動画も配信できます。

クラストリームの特徴

  • 保存容量は1TBと業界最高規模。約3,000時間分の動画が保存可能
  • 動画埋め込み機能や非会員向け課金機能などがありコンテンツ管理が便利
  • クラウド型・オンプレミス型が選べて高セキュリティに対応可能

URL: https://classtream.jp/

 

ULIZA(ウリザ)

ULIZAは、10年以上動画配信サービスを提供している老舗のプラットフォームです。イベント配信・オンデマンド配信・ライブ配信に適したプラットフォームがそれぞれ用意されており、それぞれに必要な機能がパッケージで提供されています。配信量・ストレージ量が追加購入でき、会員認証・チャットツールなどの各種オプションもあるため、自社のニーズに合わせて利用できます。

ULIZAの特徴

  • 数万人が参加する大規模オンラインイベント・音楽ライブなどの実績多数
  • 月額契約型・スポット契約型が選べ、オプション機能も豊富
  • 動画プレイヤーのUI・動作を細かく調整・変更できる

URL: https://uliza.jp/

 

Kaltura(カルトゥーラ)

Kalturaは、アシストマイクロ株式会社の提供する教育動画プラットフォームです。動画配信の他、録画や編集・加工・分析などができ、簡単に動画コンテンツを作成できます。複数の他の学習管理システムとも連携でき、ユーザーに効果の高い学習体験を与えたり、教育プランを考えたりするのに役立ちます。

Kalturaの特徴

  • 配信だけでなく、動画編集・加工が手軽
  • 標準的なLMS(学習管理システム)と連携できる
  • リアルタイムな効果検証ができ、教育の質を高められる

URL: https://corp.kaltura.com/

 

J-Stream Equipmedia(Jストリームイクイップメディア)

J-Stream Equipmediaは、年間1,200社以上の企業と取引する実績ある動画配信システムです。ライブ配信案件の経験がとくに豊富で、スマホによるライブ配信や録画済み動画の疑似ライブ配信・マルチデバイス対応など多彩なサービスを提供しています。「自社だけでのライブ配信が不安」「チェック済みの動画をライブで配信したい」といった場合におすすめです。

J-Stream Equipmediaの特徴

  • 国内最大クラスの動画配信プラットフォーム。導入実績は2,700アカウント以上
  • 専用iOSアプリを使ってiPhone・iPadからライブ配信が可能
  • 企画から撮影・配信やコンテンツ運用・映像制作までリソースを一貫して提供

URL: https://www.stream.co.jp/service/platform/equipmedia/

 

tebiki(テビキ)

tebikiは、動画マニュアルを簡単に作成できるクラウド動画教育システムです。現場で教えている内容をスマホで撮影することで、簡単に新人教育用の動画が作れます。字幕の自動生成・PC画面の録画だけでなく、自動翻訳機能などの機能もあり、外国人従業員にも教えやすいマニュアルが作成できます。

tebikiの特徴

  • スマホ撮影で動画マニュアルを作成。字幕の自動生成・図形挿入も簡単
  • 100カ国以上の言語に対応した自動翻訳機能付きで外国人スタッフにも教えやすい
  • 閲覧状況の分かる管理画面。アクセス分析で効率的に運用

URL: https://tebiki.jp/

 

まとめ

自社に適したシステムを導入すれば、動画ポータルサイトを簡単に作成したり、社内の情報共有にかかる手間を格段に減らしたりできます。システムを導入する目的を明確にし、自社のニーズに適したシステムを選定してください。今回ご紹介した動画配信システムは、いずれも豊富な実績や高い人気があります。これらを参考にシステムを選定して、業務効率アップ・売り上げ向上の一助としてください。

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